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ジェンダー・女性学ネットワーク

image目次

imageセンター・研究所

名称
愛知淑徳大学 ジェンダー・女性学研究所
住所
〒480-1197 愛知県愛知郡長久手町長湫片平9
設立年月日
1994年4月
趣旨・沿革
1994年4月に開設されたが、一年間の準備期間ののち、1995年4月本学が全学男女共学体制となるとともに実質的な活動を開始。
目的
21世紀に向けて女性の社会進出はさらに進み、女性・男性の社会的役割(ジェンダー)は変化し、男女の平等な関係が形成されてゆくことが期待されている。本研究所では性別役割分業の実態を研究し、地球規模で見られる性による差別や人権侵害について情報を収集、教育、研究に供し、男女共同参画社会の実現のために尽くすことを目的とする。そして学生、研究者、その他が研究活動、卒業論文、各種論文等を執筆するにあたって資料・情報を提供する。
活動内容
<研究・教育活動>●ジェンダー・女性学研究に関する情報収集と提供●世界の関連領域研究所との情報交流●教育教材、研究資料の作成、及学生・一般市民への情報提供●国際会議、シンポジウム、セミナーの開催●資料(ビデオ、スライド、テープを含む)文献の閲覧、貸出●国立女性教育会館(ヌエック)女性情報データベースWINETCASSの活用支援
<情報提供・交流活動>相談事業●シンポジウム・セミナー・研究会開催-詳細は研究教育事業参照●女性学・ジェンダー研究に関する情報収集・提供■諸外国の関連領域研究所・大学の女性学専攻の講座についてのインターネットによる情報■独立行政法人国立女性教育会館女性教育情報(WINET)のデータベースの活用方法、学生、研究者等からの問い合わせに応じてテーマ別文献資料検索支援●文献資料・視聴覚教材の閲覧貸出●ニュースレター●各種報告書
関係研究者
　
URL
http://www2.aasa.ac.jp/org/igws/
その他
カリキュラム無(電話確認済み)
名称
大阪府立大学大学院 人間社会学研究科 女性学研究センター
住所
〒599-8531 堺市中区学園町1‐1
設立年月日
2005年4月
趣旨・沿革
女性学、および大阪府男女共同参画推進条例にもとづいて男女共同参画に関する総合的な研究を行い、国内外の研究者とのネットワーク形成の場としての役割を担うとともに、大阪府立大学・大学院における女性学・ジェンダー学教育を担当する。
2005年3月まで、大阪女子大学(日本では早い時期(1982年)に女性学の授業を始めた大学)の研究機関。その後、女性学の授業のスタッフが中心になって女性学研究資料室を開設し(1990年)、さまざまな研究を展開するとともに図書・雑誌資料の収集を行った。その成果に基づき、1996年に現在の女性学研究センターが設置された。
さらに2005年4月に大阪女子大学が大阪府立大学と統合されたことにともない、大阪府立大学人間社会学研究科の研究機関となった。
本研究センターは、学生対象に女性学・ジェンダー論関連科目を開いている。また、一般市民を対象にした女性学連続講演会・連続セミナー(連続5回)や公開講座、研究者の集まりであるコロキウム(年数回)を行い、それらの成果をまとめた論集『女性学研究』等を刊行。また、梨花女子大学アジア女性学センターをはじめ海外の諸大学との交流など、国際的な共同研究の推進を目指す。
目的
性差別のない、だれもが対等に生きることのできる社会の実現をめざして活動。
活動内容
授業、女性学連続講演会・連続セミナー、女性学研究コロキウム、男女共同参画事業、特別講演会・調査研究など、国際交流事業、資料の収集、刊行物
関係研究者
センターの運営は、所長のもと、主任と副主任の2人の研究員を中心に、各学科からの運営委員と共同研究員、そして学外研究員が協力して行っている。また、センターには専任で事務担当者が配属されている。
【2007年度】 所長 黒田研二(人間社会学研究科長)、主任 田間泰子(人間科学科)、副主任 伊田久美子(人間科学科)、運営委員(所長・主任・副主任のほか) 秋庭裕(人間科学科)、ケイン・ケビン(言語文化学科)、児島亜紀子(社会福祉学科)、共同研究員 浅井美智子・酒井隆史・福田珠己・村田京子・森岡正博・渡辺博明(人間科学科)、東優子・山中京子(社会福祉学科)、熊安貴美江(総合教育研究機構)、学外研究員 足立眞理子(お茶の水女子大学)、木村涼子(大阪大学)、古久保さくら(大阪市立大学) 、事務職員 伊藤ゆきこ
URL
http://www.human.osakafu-u.ac.jp/w-center/
その他
女性学・ジェンダー論単独のコースや専攻はもっていないが、大学院人間社会学研究科と人間社会学部で女性学・ジェンダー論関連科目とゼミ、総合教育研究機構の教養科目でジェンダー論関連の講義科目を開講している。
名称
お茶の水女子大学 ジェンダー研究センター(IGS)
住所
〒112-8610 東京都文京区大塚2-1-1
設立年月日
平成8年5月
趣旨・沿革
学内共同研究施設
昭和50年 女性文化資料館設置(日本の研究教育機関では初めての女性研究のための資料館)
昭和61年 女性文化に関する学際的研究及び調査,教育研修などの活動を積極的に展開する女性文化研究センターに発展。
平成8年5月 女性文化研究センターを組織変えしIGS設置。これまでの女性学研究を,さらにジェンダーの視点から発展させることを目指す。外国人客員研究員制度有。
目的
ジェンダーに関する総合的・国際的な研究を行い、研究者の育成に資すること。特にアジアにおけるジェンダー研究を推進し,国際的な共同研究を行うこと。
活動内容
1.研究プロジェクト部門
2.研究交流・社会連携部門
3.教育研修部門
4.成果刊行・情報発信部門
（ジェンダー研究センター年報『ジェンダー研究』、シリーズ「国際ジェンダー研究」を編集・刊行。月例の研究会、公開シンポジウム）
5.文献収集・資料整理部門
6.国際ジェンダー学術ネットワーク部門
関係研究者
(2007年7月1日現在)
<専任教員>足立眞理子(センター長・准教授)、舘かおる(センター教授)、市井礼奈 (センター専任講師)
<客員研究員>菅野琴(元駐ネパールユネスコ代表・カトマンズ事務局)、ペトリス・フラワーズPetrice R.Flowers(ハワイ大学マノア校政治経済学部助教授)
<客員教授>伊藤るり(一橋大学大学院社会学研究科教授)、柘植あづみ(明治学院大学教授)、小川眞里子(三重大学人文学部教授)、ホーン川嶋瑤子(元スタンフォード大学「女性とジェンダー」研究所研究員)
<その他>非常勤講師1名、学内研究員2名、運営委員6名、日本学術振興会特別研究員2名、研究協力員18名、非常勤研究員・AF事務局員4名
URL
http://www.igs.ocha.ac.jp/
その他
カリキュラム有
名称
共愛学園前橋国際大学 男女共同参画学習センター
住所
〒379-2192 群馬県前橋市小屋原町1154‐4
027-266-7575(代)
設立年月日
2002年4月
趣旨・沿革
　
目的
●地域、特に群馬県における男女共同参画社会づくりに貢献。
●地域、特に群馬県における生涯学習の機会をより多く提供。
●大学と地域社会・自治体との連携のモデルを提示。
●自治体において学習拠点施設等を開設する際にはその役割を委譲できる基盤となる。
●学生の男女共同参画・人権教育に寄与し、人材を育成する。
●学内・学園内の男女共同参画推進へ寄与する。
活動内容
資料の収集と提供、学習のための施設設備の開放、地域のニーズにそった学習機会の提供、自治体・学校のニーズにそった企画の提供や講師の派遣、情報の発信、事業体のセクシュアルハラスメント防止対策支援、男女共同参画に関する研究、学園内の男女共同参画推進
関係研究者
大森 昭生(センター長)、前田 由美子(研究員)、山口 理恵子(研究員)
URL
http://www.ct.kyoai.ac.jp/gender/index.html
その他
カリキュラム無
(科目はある、電話確認済み)
名称
京都橘大学 女性歴史文化研究所
住所
〒607-8175 京都市山科区大宅山田町34
075-574-4120
設立年月日
1992 年
趣旨・沿革
　
目的
本研究所では、女性の置かれている現状や、それが形成されてきた歴史的・文化的環境などについて分析・研究し、現代社会における女性の地位を高めていくことを大きな目標にしている。同時に「女性」という視点から歴史を見つめ直すことで、歴史の空白部分を埋め、歴史学全体に深みと広がりを持たせることも大きな使命としている。
　そのため、さまざまな専門領域にわたる、学際的で国際性、共同性をもったプロジェクトによって「女性史」「女性文化」の研究が進められている。また、研究促進のため、女性史・女性学に関する専門書を 5,000 冊以上備えており、これらの蔵書は、広く一般にも公開されている。本研究所の研究成果は、広報誌「クロノス」や研究紀要の刊行、講演会などを通して社会に還元している。
　自治体などから委託を受けて女性史に関する研究に取り組んだり、他大学の女性史・女性学研究所に呼びかけて研究交流会を組織するなど、まさに女性史・女性学に関するセンター的な役割も果たしている。
活動内容
研究活動、シンポジウム、公開セミナー、研究紀要発行
関係研究者
所長
細川 涼一(文学部歴史学科教授)
運営委員
林 久美子(文学部日本語日本文学科教授)
増渕 徹 (文学部歴史学科教授)
上原 恵美(文化政策学部文化政策学科教授)
高橋 みや子(看護学部看護学科教授)
武藤 賢吾(学術振興課課長)
プロジェクトリーダー
細川 涼一(文学部歴史学科教授)
URL
http://www.tachibana-u.ac.jp/official/iwhc/index.html
その他
カリキュラム無
(文学部歴史学科の中で女性史特別コースを選択することが可能)
名称
甲南大学 人間科学研究所
住所
〒658-8501 神戸市東灘区岡本8-9-1
078-435-2314
設立年月日
平成14年11月1日
趣旨・沿革
文部科学省の学術フロンティア推進事業の助成を受けて行われた共同研究プロジェクト「現代人のメンタリティに関する総合的研究――心の危機の臨床心理学的・現代思想的研究」(平成10 年度から平成14 年度)の研究体制と成果を引き継いで、より恒常的に研究を進めるために設立された研究機関。研究所として独立したことで、カウンセリングセンターを拠点に行う臨床実践と、甲南大学大学院人文科学研究科の研究・教育のそれぞれと密接に連携しつつ、独自の理念をもって研究を進めることが可能になった。平成15 年度から平成19 年度は同事業の助成を受けて、共同研究プロジェクト「現代人の心の危機の総合的研究――近代化のひずみの見極めと、未来を拓く実践に向けて」を実施。平成20 年度からは４つのテーマを立て、これまでの成果をさらに発展させた共同研究プロジェクトを開始。
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当研究所は、「人間科学(Human Science)という広い学問領域を背景にしているが、現在、私たちが社会のなかで経験している多くの問題に、多角的に取り組むことを目的とするため、中心的なテーマを「現代人の心の危機」に絞った。シンポジウム、研究会、出版などの研究活動や臨床実践を行っていくにあたって、甲南大学人間科学研究所は他大学を初めとした研究機関、あるいは医療や福祉、教育などの現場、地域で活躍するNPO などとのネットワークを築いていく。当研究所は「現代人の心の危機」を大きなテーマとしている。臨床心理学や精神医学といった臨床実践にたずさわる学問と、現代思想などの人文科学諸分野が連携して研究を深めることにより、「心の危機」の実態を探求。「心の危機」に実践的に取り組む臨床の学と、危機の意味を人間理解や世界理解を通して広いコンテクストの中に位置づける現代思想の連携が、この研究プロジェクトの基本姿勢となる。
目的
当研究所は「現代人の心の危機」を大きなテーマとしている。臨床心理学や精神医学といった臨床実践にたずさわる学問と、現代思想などの人文科学諸分野が連携して研究を深めることにより、「心の危機」の実態を探求。「心の危機」に実践的に取り組む臨床の学と、危機の意味を人間理解や世界理解を通して広いコンテクストの中に位置づける現代思想の連携が、この研究プロジェクトの基本姿勢となる。
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活動内容
平成20年度から平成24年度の5年間で、共同研究プロジェクト「心の危機の見極めと実践的ネットワークの創造」を計画。４つのテーマに沿って研究会・公開シンポジウムを行い、その成果を出版する。その他、調査研究、小規模の研究会や研修会を行なう。
４つのテーマ
①加害と被害
②育て-育てられる関係の危機
③芸術と芸術療法
④心理療法の現在と未来
関係研究者
　
URL
http://kihs.konan-u.ac.jp/index.htm
その他
本研究所はジェンダーに特化した研究所ではないが、ジェンダーを研究計画の主要な柱の一つに置いている。
名称
神戸女学院大学 女性学インスティチュート
住所
〒662-8505 西宮市岡田山4-1
設立年月日
1985年4月
趣旨・沿革
　
目的
本インスティチュートは、女性学、ジェンダー・スタディーズに関する研究の促進および研究成果の発表を目的として設置された研究機関。女性/男性やジェンダーに関するあらゆる問題を討論・研究する場として、活用されることを期待。
活動内容
◆講演会・セミナーの開催、◇授業【Cu134(1)(2)「女性学(実践編)」、Cu234(1)(2)「女性学(理論編)」他】の企画・立案、◆学生懸賞論文(女性学インスティチュート賞)公募、◇『女性学評論』(論集)の発行[年1回:3月]、◆「ニュースレター」の発行[年2回:10月・3月]、他
関係研究者
　
URL
http://www.kobe-c.ac.jp/gender/index.html
その他
「女性学インスティチュート インターディシプリナリー・プログラム」は、学生における「女性学、ジェンダー・スタディーズ」の認識を高めることを目的とし、本学で開講される科目のうち、女性学やジェンダーの視点を取りいれたものを在学期間中に「女性学(理論編)」、「女性学(実践編)」を含む10単位以上を取得した学生に、「プログラム」修了証を交付する制度。
http://www.kobe-c.ac.jp/gender/idp2007.htm
名称
城西国際大学 ジェンダー・女性学研究所
住所
〒283-8555 千葉県東金市求名1
設立年月日
1999年
趣旨・沿革
本学は、1992 年の開学以来、教育の根幹に女性学の視点を据えたカリキュラムを編成し、さらに女性学副専攻を設けて学部生への女性学教育を行うとともに、1996 年、日本で初めて大学院修士課程に女性学専攻を設け、さらに1998 年に博士課程も設けた。加えて、女性学・ジェンダー研究の国際会議や、国内外の研究者を招いての講演会・ワークショップを行い、研究・教育の交流をはかっている。そのような、本学の教育・研究活動をバックアップし、発展させるために、1999 年、ジェンダー・女性学研究所を開設した。
目的
本学では、1970 年代のアメリカに始まる女性学の研究成果を取り入れるとともに、日本における女性学・ジェンダー研究をさらに掘り下げ、アジア諸国と協同で女性学、ジェンダー研究を進めている。大学院女性学専攻では、「ジェンダー文化論」「ジェンダー社会論」を主要分野とし、各自の専門テーマの研究を進めるとともに、インターンシップ、ワークショップなどのプログラムを通じて女性学研究者を育成するとともに、男女共同参画社会の実現に携わるスペシャリストの養成を目指している。
本研究所は、そうした本学の教育・研究活動をバックアップし、発展させるために、中国、韓国、あるいは環太平洋地域の女性学研究者との国際会議、また国内外より研究者、活動家を招いてのワークショップ、シンポジウム、また共同研究、出版活動を通して、大きく変貌しようとする世界と日本の 21世紀の未来像を見つめ、ジェンダーの文化・社会構造について考える研究・教育活動を続けている。
活動内容
Ⅰ 共同研究プロジェクト
「山姥研究」「近代化と女性の手仕事」「女性と移動」という３つの研究プロジェクトをつくり、それぞれワークショップ、出版活動を行っている。

Ⅱ 国際会議、シンポジウム
本学は、1995 年より 2000 年にかけて、中国社会科学院アジア太平洋研究所との間で、5 回にわたる日中女性学会議を開催した。さらに、2001 年 3月には日韓女性学会議を、2007 年 12 月には中国華南師範大学との間で日中国交正常化 35 周年記念・日中女性学会議を開催し、アジア諸国との女性学・ジェンダー研究の交流を進めている。
　また、文化や社会の各方面の一線で活躍する方々を招いてのシンポジウムも東金キャンパス、東京紀尾井町キャンパスで開催している。近年の主なものとして、2004 年 6∼7 月「かがやく 21 世紀を拓く：少子高齢社会、地方自治、仕事、医療・福祉」、2005 年 2 月「ジェンダーで読む〈韓流〉ブーム：今、なぜ『冬のソナタ』か」、2005 年 7 月の戦後 60 年シンポジウム「映画にみる原爆体験とその記憶から」などがある。

Ⅲ 公開講座、ウィメンズ・カフェ、上映会
大学院女性学専攻の先生方による公開連続講座を開催している。また、学内外の研究者、実務家を招いての講演会、お茶を飲みながらテーマにもとづいて講師と話し合うウィメンズ・カフェ、女性映画監督による映画作品上映会などを催している。

Ⅳ 出版活動
環太平洋女性学研究会誌『ＲＩＭ』を定期的に刊行し、女性学・ジェンダー研究に関する論文のほかに、詩、大学院生の各研究に関する論考、講演・シンポジウム記録などを掲載している。ほかに、共同研究「山姥研究」の成果として『山姥たちの物語』（水田宗子・北田幸恵編、学芸書林、2002 年）を、シンポジウム記録、またその後の研究成果として、『かがやく 21 世紀を拓く』（水田宗子編、新宿書房、2005 年）、『ジェンダーで読む〈韓流〉文化の現在』（本研究所編、現代書館、2006 年）、『韓流サブカルチュアと女性』（水田宗子・長谷川啓・北田幸恵編、至文堂、2006 年）などを刊行している。

Ⅴ 環太平洋女性学研究奨励賞
環太平洋地域の女性学研究に携わる若手研究者育成のために、環太平洋女性学研究奨励賞を設けている。
関係研究者
名誉所長 : 水田　宗子　教授(学校法人城西大学理事長／城西国際大学学長／国際人文学部 国際文化学科)
所 長 : 矢木　公子　教授(福祉総合学部 福祉総合学科)
副 所 長 : 魚住　明代　教授(国際人文学部 国際文化学科)
主任研究員 : 北田　幸恵　教授(国際人文学部 国際文化学科)、和智　綏子　教授(観光学部 ウェルネスツーリズム学科)
研 究 員 : 風呂本　惇子　客員教授(国際人文学部 国際文化学科)、脇田　晴子　客員教授(国際人文学部 国際文化学科)、原　ひろ子　客員教授(国際人文学部 国際文化学科)、遠藤　惠子　助教(ジェンダー・女性学研究所)、川野　有佳　助教(国際人文学部 国際交流学科)、山形　淳子　研究員(国際文化教育センター)、姜　東星　研究員(ジェンダー・女性学研究所)
海外研究員 : スレシュト・ ボールド　客員教授(国際人文学部 国際文化学科)、陳　暉　客員教授(国際人文学部 国際交流学科)
URL
http://www.jiu.ac.jp/igws/index.html
その他
カリキュラム有
人文科学研究科女性学専攻（修士課程）
人文科学研究科比較文化専攻（博士後期課程）比較ジェンダー論分野
名称
昭和女子大学 女性文化研究所
住所
〒154-8533 東京都世田谷区太子堂 1-7
03-3411-5096
設立年月日
1986年5月
趣旨・沿革
本学創立者人見圓吉は、「開講の詞」で「女性文化高揚」を呼びかけ、校歌の中の一節「女性文化の帆を張りて」は、学生に口ずさまれて長い年月がたった。本学の創立65周年を記念して1986年5月に設立された、女性文化に関する総合研究機関。1989年度からは、大学院附属機関となった。
目的
大学院諸研究科および大学・短期大学諸学科の女性文化研究を促進し、あわせて内外にわたる女性文化の創造と発展に寄与することを目的としている。
活動内容
調査研究活動、研究会・公開講座の開催、紀要・叢書の発行、文献・資料の収集、女性文化研究所研究生制度
関係研究者
坂東 眞理子
URL
http://www.swu.ac.jp/graduate/research/josei/
その他
カリキュラム無
(大学院でも無。メールで確認済)
名称
東京女子大学 女性学研究所
住所
〒167-8585 東京都杉並区善福寺2‐6‐1 東京女子大学 16号館
設立年月日
1990年4月
趣旨・沿革
1975 年
第2回アジアキリスト教9女子大学代表者会議において、各大学に女性学センターを設置することが決められれる。1976年 本学比較文化研究所内にWomen's Studies委員会設置。総合研究の企画、研究報告書等の出版を開始。
1978 年
本学においてアジアキリスト教9女子大学学長会議開催。アジア女性研究所(AWI)の設立に協力、同研究所の会員校になる。
1980 年
本学においてAWIワークショップ「女性の生涯教育」開催。
1981 年
公開講座、連続セミナー等の企画を開始。1983 年 本学においてAWI「平和フォーラム」開催。1986年 青山なを記念基金による「女性史青山なを賞」設立。1987年 同基金による「青山なを研究奨励金」制度発足。1988年 Women's Studies委員会の母体を、“女性学センター”とする。
1990 年４月
女性学センターが比較文化研究所から独立。”女性学研究所”として発足。
1991 年３月
『女性学研究所年報』を創刊。
1993 年
秋枝蕭子基金による「秋枝蕭子学生研究奨励金」制度を定める。(94年発足)
1994 年
文理学部への授業提供(総合科目「女性‐女性とイメージ」)を開始。
1995 年
現代文化学部への授業提供(総合講座「女性と自立」)を開始。
1996 年
文理学部1年次対象の主題科目「女性学入門」の提供を開始。
2001 年
「女性学研究所叢書」の刊行を開始。
2008 年１月 現在
本研究所の企画による11講座を提供。
目的
　
活動内容
授業企画、女性学プロジェクト研究(本学教員対象)、個人研究員による研究(本学教員対象)、年報・プロジェクト研究報告書の出版、客員研究員の招聘、公開講演会、セミナー、フォーラム、各種基金による事業など
関係研究者
　
URL
http://lab.twcu.ac.jp/iws/home.htm
その他
女性学研究所の教育への活用:女性学研究所の目的のひとつに教育面における女性学の実践があり、授業でも授業以外でも学生の学習支援を行っている。
・「総合講座・女性学」:正規授業として、1994年度より研究所が企画・運営し、問題の多面的理解を促すためチェーン・レクチャー形式で行っている。男性を含む学外の受講者も受入れている。
・「女性学・ジェンダー」副専攻への関与:研究所長がこの副専攻のコーディネーターとなり、履修モデルの作成や履修上の助言などで中心的役割を果たす。
・研究成果の教育への還元:女性学研究所が広く女性史研究書を対象に授与する「女性史青山なを賞」受賞者に共通科目「女性史A、B」の授業を依頼している。
・学生の学習支援:1994年度より毎年5グループ程に「秋枝蕭子学生研究奨励金」を授与し、学生の自主的研究を奨励している。研究テーマには「アジアにおける男女人口比率の不均衡」、「職場構造のジェンダー関係」、「家族写真を使った女性史の構築」等がある。
名称
東北大学 ジェンダー法・政策研究センター
住所
〒980-6119 仙台市青葉区中央1丁目3-1 アエル19階
設立年月日
2003年12月1日
趣旨・沿革
COE研究員・学外研究協力者の研究室、ネットワークの発信基地、ジェンダー法・政策関連資料・文献を所蔵・展示する資料室の機能を果たす。
目的
21世紀の日本と国際社会がめざす「男女共同参画」実現のための理論的課題を法学・政治学を中心に解明し、「ジェンダー法・政策」研究・教育の成果を世界に発信するとともに、日本の地方自治体や法曹界等とも連携して、具体的な政策実践に資すること。ジェンダーセンシティブな若手研究者・法曹実務家・政策担当者など育成すること。
活動内容
　研究・教育の成果をあげるために、基礎研究部門・応用研究部門・政策実践(フィードバック・アドヴォカシー)部門3つの研究作業部門と、6つの研究クラスターを組織して具体的な研究プロジェクトを推進する。研究クラスターは21世紀社会にとって緊要な問題群である「政治参画」、「雇用と社会保障」、「家族」、「身体(セクシュアリティ)」、「人間の安全保障」、「ジェンダー教育」からなり、部門横断型の研究体制をとりつつ調査研究を進める。
１：国際シンポジウム(2004年から毎年1回開催。下記は2007年の紹介)
　東北大学創立100周年記念事業
　21世紀COEプログラム「男女共同参画社会の法と政策」主催
　国際シンポジウム「ジェンダー平等と社会的多様性 ─理論と政策の架橋をめざして─」
開催日:
2007年7月29~31日
パネリスト:
キャサリン・A・マッキノン(米国ミシガン大学教授)、朱暁青(中国 社会科学院法律研究所教授)、上野千鶴子(東京大学教授)、マリリーサ・ダミーコ(イタリア ミラノ大学教授)、キンバリー・クレンショー(米国 コロンビア大学教授)、サンドラ・ウィットワース(カナダ ヨーク大学教授)、ナタリー・デ=ロズィエ(カナダ オタワ大学法学部長)、スーザン・エンメ ネッガー(スイス ベルン大学教授)、レナ・ガナジェ(フランス パリ第2大学教授)、キム・ソンウク(韓国 前法制処大臣 梨花女子大学教授)、猪口邦子(衆議院議員 前内閣府特命担当大臣 [少子化・男女共同参画])
２：研究会
テーマ例:「イノベーションを生みだす男女共同参画」
「矯正施設(刑務所・少年院)処遇の今─ジェンダーの視点から─」
「日韓憲法学交流集会」「変容する家族と拡散する親密圏」
関係研究者
拠点リーダー:辻村 みよ子(法学研究科教授)
川人 貞史(法学研究科教授)、水野 紀子(法学研究科教授)、植木 俊哉(法学研究科教授)、河上 正二(法学研究科教授)、生田 久美子(教育学研究科教授)、山元 一(法学研究科教授)、和田 裕子(元医学部附属病院助手)、吉原 和志(法学研究科教授)、吉田 正志(法学研究科教授)、稲葉 馨(法学研究科教授)、西谷 祐子(元法学研究科准教授)、嵩 さやか(法学研究科准教授)、蘆立 順美(法学研究科准教授)、田中 重人(文学研究科講師)、松島 紀佐(工学研究科准教授)
発行物
１：研究叢書
ジェンダー法・政策研究叢書全12巻(辻村みよ子監修)、東北大学出版会
a. 第1巻:『世界のポジティヴ・アクションと男女共同参画』(辻村みよ子編)
b. 第2巻:『日本の男女共同参画政策 ─国と地方公共団体の現状と課題』(辻村みよ子・稲葉馨編)
c. 第3巻:『ジェンダー法学・政治学の可能性 ─東北大学COE国際シンポジウム・日本学術会議シンポジウム─』(辻村みよ子・山元一編)
d. 第4巻:『ジェンダーと教育─理念・歴史の検討から政策の実現に向けて』(生田久美子編)
e. 第5巻:『セクシュアリティと法』(齊藤豊治・青井秀夫編)
f. 第6巻:『家族─ジェンダーと自由と法』(水野紀子編)
g. 第7巻:『国際法・国際関係とジェンダー』(植木俊哉・土佐弘之編)
h. 第8巻:『政治参画とジェンダー』(川人貞史・山元一編)
i. 第9巻:『雇用・社会保障とジェンダー』(嵩さやか・田中重人編)
j. 第10巻:『ジェンダーの基礎理論と法』(辻村みよ子編)
英文叢書シリーズ
a. 第11巻別冊(1):『Gender & Law in Japan』Miyoko TSUJIMURA & Emi YANO (eds.)
２：研究年報
東北大学21世紀COEプログラム
「男女共同参画社会の法と政策―ジェンダー法・政策研究センター」
研究年報/Gender Law and Policy Annual Review
・研究年報第1号 (平成15(2003)年度)
・研究年報第2号I (平成16(2004)年度)
・研究年報第2号II・特集号 (平成16(2004)年度)
・研究年報第3号 (平成17(2005)年度)
・研究年報第4号 (平成18(2006)年度)
・Gender Law and Policy Annual Review Vol.1 (2003)
・Gender Law and Policy Annual Review Vol.2 (2004)
・Gender Law and Policy Annual Review Vol.3 (2005)
・Gender Law and Policy Annual Review Vol.4 (2005)
３：News Letter(以下、「NL」と表記)
　COEプログラムの公開シンポジウム、各クラスター主催の研究会における報告や今後の予定、COE学外拠点・海外拠点紹介、国内・海外調査報告、COE拠点メンバー・研究員等の紹介など掲載。年4回(季刊)発行。
・NL 第1号(2003年12月5日発行)・NL第2号(2004年3月1日発行)
・NL第3号(2004年6月1日発行) ・NL第4号(2004年9月1日発行)
・NL第5号(2004年12月1日発行)・NL第6号(2005年3月1日発行)
・NL第7号(2005年6月1日発行) ・NL第8号(2005年9月1日発行)
・NL第9号(2005年12月1日発行)・NL第10号(2006年3月1日発行)
・NL第11号(2006年6月1日発行)・NL第12号(2006年9月1日発行)
・NL第13号(2006年12月1日発行) ・NL第14号(2007年3月1日発行)
・NL第15号(2007年6月1日発行)・NL第16号(2007年9月1日発行)
URL
http://www.law.tohoku.ac.jp/COE/jp/
その他
内外の研究・教育諸機関、地方自治体や弁護士会等との連携のための学外連携拠点として開設。21世紀COEの活動が終了する2008年3月には大学キャンパス内に移設。
カリキュラム無。
名称
奈良女子大学 アジア・ジェンダー文化学研究センター
住所
〒630-8506 奈良市北魚屋東町 奈良女子大学 研究協力課 研究協力係
FAX: 0742-20-3958 E-mail a-gender.c*cc.nara-wu.ac.jp
設立年月日
2005(平成17)年11月25日
趣旨・沿革
5年間の準備期間を経て、2005(平成17)年11月25日に設立。アジア地域の中の日本、その日本の女子大学として、特にアジア高等教育の発展に貢献し、アジアにおけるジェンダーに関する研究を促進し、アジアのみならず世界へ情報を発信し、アジアにおける女性研究者のネットワークの基地となるセンターをめざす。
目的
　
活動内容
<講演会・シンポジウム・研究会の開催>アジアにおける女性の生活やジェンダーに関する研究において、世界の第一線で活躍する研究者を招聘、アジアにおける女性研究者のネットワークを形成
<調査・研究>韓国や中国などの東アジアを中心として、高等教育機関における女性学やジェンダー学などの授業や研究の現状を把握する調査を開始。ニューズレターの発行(年1回)
卒業生や修了生のライフコースを調査し、女性の生き方やワーク・ライフ・バランスを考え、エンパワーメントしていくための方策を考える研究
関係研究者
●センター長 岩崎雅美(生活環境学部)
●運営委員 野村鮎子(文学部 安田恵子(理学部)宮坂靖子(大学院人間文化研究科)
●メンバー 出田和久(文学部)岩崎雅美(生活環境学部)内田忠賢(大学院人間文化研究科) 鈴木則子(生活環境学部)高岡尚子(文学部)野村鮎子(文学部)増井正哉(生活環境学部)松岡由貴(理学部)松本博之(文学部)宮坂靖子(大学院人間文化研究科) 安田恵子(理学部)吉田容子(文学部)
●事務担当 研究協力課 研究協力係
URL
http://koto.nara-wu.ac.jp/gender/index.html
その他
カリキュラム無
生活環境学部>生活文化学科、にて「ジェンダー・家族関係学分野」を研究することが可能
http://www.nara-wu.ac.jp/life/gakubu/gakubu_senko04.html
大学院(博士前期課程)>人間文化研究科>生活文化学専攻、にて「ジェンダー・家族論」を研究することが可能
(電話及びメールで確認済)
学会名
日仏女性資料センター(日仏女性研究学会)
住所
〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿3-9-25・日仏会館内
lesfemmesfj@hotmail.com
代表者等
　
設立年
1983年
趣旨・沿革
日仏女性資料センター(Centre de Documentation Franco-Japonais sur les Femmes)は、1983年 6月に東京を本拠地として会員80名で発足した。1984年に関西支部、1985年にフランス支部が設立された。1994年には、日仏会館・日仏関連学会に加入、それにともない日仏女性研究学会(Société Franco-Japonaise des Etudes sur les Femmes)の副称を付加した。以来、日仏会館の一室を他学会と共用し、事務局本拠地としている。
　現在、会員は150名以上、男女を問わず、大学教員・ジャーナリスト ・ 翻訳家 ・ 学生 ・ 主婦等と層が厚く、その関心分野は多方面にわたっている。専門家や市民的立場といった、それぞれの視点から自由に意見や考えを出し合い、従来の専門領域にとらわれない雰囲気は、女性の現実を見据えた研究や調査を生み出す土壌になっている。
　年間行事として開催される総会・会員研究発表会・講演会・シンポジウムなどを通じて、国際的視野で女性問題を把握し解決しようとする立場から、フランスを中心に諸外国の女性に関する情報や事例研究を日本に紹介するとともに、日本の女性事情を海外に紹介している。また、国際比較を中心とした女性研究を進めている。
目的
フランスの女性問題、女性研究に関する総合的資料を収集、保存し、日本のフランス女性問題研究の推進及び情報の普及と女性問題を通じて、日仏の相互理解の促進をはかること。
活動内容
1. 資料の収集・提供
(1) フランスの女性問題に関する資料の収集・保存を進め、会員に資料提供の便宜をはかっている。
(2) フランスの大学関係機関、女性団体に日本の女性事情に関する資料を提供。
2. 調査研究
(1) 女性事情に関する国際比較研究を中心とした研究グループがテーマ別の研究会を定期的に開催。
(2) 会員研究発表会を年1回開催。
(3) その他さまざまな研究テーマでプロジェクトを推進。
3. 情報交換
(1) 講演会・セミナー・シンポジウムを主催し、フランスを中心に、世界の女性事情を紹介している。
(2) フランスの女性問題研究家の来日に際し、民間サイドから緊密な情報交換の場を提供している。
(3) 在日フランス人と女性問題を中心とした交流をはかっている。
(4) 内外の関係諸団体との交流および相互協力をはかっている。
研究グループ
　Groupe d’études sur la société française et le Genre (2004-) フランス社会とジェンダー研究会
　Groupe d’études sur la vie et les idées des femmes en France au dix-neuvième siècle (1987-) 19世紀フランス女性の生活と意見を知る会
　Groupe d’études sur la société française contemporaine (1984-) 現代フランス社会研究会
発行物
女性空間(研究報告を兼ねた会報誌(実費販売))
近年の特集テーマ
  • メディア情報と女性 (No22,2005)
  • 講演会・シンポジウム報告集 (2002-2003) (No21,2004)
  • フランス:<公>空間・<私>空間は男女平等に向かってどこまで拓かれたか(20周年記念特別号)(No20, 2003)
  • フランス市民社会のパラダイム変革か? (No19,2002)
  • ジェンダー・越境・異邦人(No18,2001)
  • 子どもと教育(No17,2000)
関係研究者
　
URL
http://www.geocities.co.jp/CollegeLife-Library/5526/
その他
　
名称
一橋大学大学院 社会学研究科 ジェンダー社会科学研究センター
住所
〒186-8601 国立市中2‐1 一橋大学大学院 社会学研究科事務室
設立年月日
2007年4月
趣旨・沿革
2005年度から2年間にわたって学内で実施されたGenEPプロジェクト(「一橋大学における男女共同参画社会実現に向けた全学的教育プログラムの策定」プロジェクト)の活動をへて、2007年ジェンダー研究と社会科学の融合をめざした研究・教育センターを設立。
目的
ジェンダー社会科学研究センターは、ジェンダー研究と社会科学を融合させた学際的な研究領域を創出し、ジェンダー視点を導入した新しい先端的社会科学研究の潮流を生み出すことを目指すとともに、こうした研究を基盤とした新たなジェンダー教育の確立とその実践を目指す。こうした教育研究拠点として、先端的な研究者と男女共同参画社会実現を担う高度専門職業人の養成に資することを目的とする。
活動内容
1)研究部門では、先端課題研究の常設化を基盤として共同研究を推進する。現在の先端課題研究7「日常実践/方法としてのジェンダー」(2006年度-2008年度)と2009年度に立ち上げ予定の新たな先端課題研究を中心に共同研究を推進し、ジェンダー視点を導入することを通じて既存の社会科学諸分野のディシプリンに揺さぶりをかけ、新たな方法論的地平の開拓を目指す。さらにこの共同研究の成果を出版刊行し、広く社会に向け発信する。
2)研究交流部門では、国内において、すでに先進的な活動を展開しているジェンダー研究センターと連携し、シンポジウムの共催や合同研究会などを行い、教員・院生の相互交流を奨励・推進する。海外においても、欧米やアジアを中心とした複数のジェンダー研究所や研究者とのネットワークの構築をはかり、研究のみならず教育実践についても相互交流を実現する。ジェンダー教育プログラム(GenEP)部門では、全学の共通教育から大学院教育に至るまで、体系的なジェンダー教育関連科目が提供できるように、その運営組織としての活動を担う。研究部門での成果を取り入れた教育プログラムの拡充につとめ、国内外の先進的教育プログラムの情報収集を行う。
関係研究者
(役割、所属・一橋大学大学院社会学研究科)
代表:木本喜美子(共同代表、総合・社会動態研究)、貴堂嘉之(共同代表:GenEP部門総括、総合・歴史社会研究)、
共同推進者(総括):小井土彰宏(研究部門・企画推進総括、総合・歴史社会研究)、足羽與志子(研究交流部門総括、地球)
共同推進者(研究部門):井川 ちとせ(総合・社会文化研究)、石井 美保(総合・人間行動研究)、伊藤るり(総合・社会動態研究)尾崎 正峰(総合・人間・社会形成研究)、坂 なつこ(総合・人間・社会形成研究)、坂元ひろ子(総合・歴史社会研究)、佐藤文香(総合・社会動態研究)、多田 治(総合・社会動態研究)、中野 聡(総合・歴史社会研究)

学外共同推進者(研究交流部門):ダイアン・リチャードソン(国際研究交流担当 学外アドバイザー(イギリス)、ニューカッスル大学 ジェンダー研究所所長)、ヴェラ・マッキー(国際研究交流担当 学外アドバイザー(オーストラリア)、メルボルン大学文学部歴史学科教授)、田中かず子(国内における共同研究の推進、国際基督教大学 ジェンダー研究センター所長)
URL
http://gender.soc.hit-u.ac.jp/index.html
その他
カリキュラム有
名称
福岡女子大学 女性生涯学習研究センター
住所
福岡市東区香住ヶ丘1-1-1
設立年月日
2006年4月(1997年4月に女性生涯教育資料室から生涯学習研究センターと改称。2006年4月に大学の法人化に伴い「女性」を加える。)
趣旨・沿革
福岡女子大学女性生涯学習研究センターは、女性の地位向上のために「国際婦人の十年」最終年の1985年に設立された女性生涯教育資料室を前身としている。女性生涯教育資料室の目的は、女性に関わる生活・文化の文献を整備し、これを一般に公開するとともに公開講座を開催し地域の人々の生涯教育に貢献するというものだった。
その後女性生涯教育資料室は1997年4月に生涯学習研究センターと改称し、地域の生涯学習に広く寄与してきた。2006年4月の本学法人化にともない、センターの性格をより鮮明にするために「女性」を加え、女性生涯学習研究センターと改称した。

女性生涯学習研究センターの講座
女性生涯学習研究センターの目的は、本学の基本方針として挙げられている女性の全生涯を見通して捉えたキャリア教育・生涯教育を提供するというもの。特に、就労期の女性の教育支援とともに、壮年・高齢期の生涯学習の場を地域の女性・男性に提供している。
主な講座は、学生や地域の方々を対象にした土曜公開講座(全10回)、春季公開講座(全6回)、秋季公開講座(全6回)、講演会など。毎回本学の研究成果の発表とともに地域社会の生涯学習のニーズに合ったテーマを取り上げている。
目的
　
活動内容
蔵書・資料について
女性生涯学習研究センターには6千冊以上の女性学・ジェンダー学関連の蔵書のほか、他大学・研究所のジェンダー関連の紀要や国・地方自治体の男女共同参画社会施策資料も所蔵。また過去の公開講座テープも完備。

学術研究助成とは

本学の卒業生や学生による生涯学習及び女性に関する研究に学術助成金を出しており、『センターニュース』で研究報告している。

【過去の主な研究】
2005年度「男女共同参画社会の実現における大学の役割についてのアンケート調査 ―仕事と生活・・・将来のライフスタイルの展望について―」
2003年度「幕末期大隈言道門下野村望東尼和歌資料から」
2002年度「中高生におこなう『読み聞かせ』―心に響く授業をめざして―」
1999年度「文学における身体のイメージ―型にはめられる女性のからだ―」
1996年度「女子大の意義について」 など

センターニュースとは
公開講座、講演会の報告や学術研究助成の報告など、1年間の活動実績をまとめた『センターニュース』を年1回、3月に発行。
関係研究者
　
URL
http://www.fwu.ac.jp/rcle/index.html
その他
ジェンダー研究に特化したセンターではないが、ジェンダー関係の蔵書を多く所蔵している。
カリキュラム無
名称
立教大学 ジェンダーフォーラム
住所
〒171-8501 東京都豊島区西池袋3-34-1 ミッチェル館1階
設立年月日
1998年4月
趣旨・沿革
゙ジェンダーについての教育・研究活動の拠点として、男女共同参画社会の実現に向けて、真に時代の要請に応えることができる大学へと脱皮していくことを目指して誕生。
固定的な性別役割分業観にとらわれないジェンダーフリーの視点に立った人材の育成と男女共同参画社会の実現に寄与することを目指し、そのための教育・啓発活動および調査・研究を実施する機関として設立。
また、共同生活により女子学生の人間的成長を図るという女子寮ミッチェル館(1998年3月閉館)の理念も発展的に継承。
運営に当たっては、立教大学の専任教職員から募った委員とミッチェル館同窓会選出の委員によって運営委員会が組織され、その活動は、フォーラムの名の通り、立教大学の教職員、学生、卒業生を中心として広く一般社会へと開かれている。
目的
　
活動内容
公開講演会、ジェンダーセッション(年間4~5回開催)、調査・研究プロジェクト、ニューズレター『Gem』(年2回発行)、紀要『立教大学ジェンダーフォーラム年報』(毎年3月発刊)、ロザリー・レナード・ミッチェル奨学金の募集
関係研究者
運営委員会(2007年5月1日現在)
所長:近藤 弘(文学部)
運営委員:上田亜樹子(チャプレン室)、大竹 秀和(教務事務センター)、風間まち子(教務部)、柏原 成人(教務事務センター)、佐野 信子(社会学部)、重田根見子 (総務部)、舌津 智之(文学部)、中川 幸子(学生部)、林 もも子(現代心理学部)、細野 美里(図書館)、宮尾 香奈子 (キャリアセンター)、吉森 正人(理学部)
事務局:甲野 美香、佐竹 憲一郎
URL
http://www.rikkyo.ne.jp/grp/gender-f/
その他
カリキュラム無
社会学部>社会学科、にてジェンダーの社会学を研究することが可能
名称
和光大学 ジェンダーフォーラム
住所
〒195-8585 東京都町田市金井町2160番地 gen-free@wako.ac.jp
設立年月日
2007年
趣旨・沿革
ジェンダーに関するさまざまな情報や資料を収集・提供し、またジェンダーにかかわる交流活動を行うための機関。2001年から活動を行ってきたジェンダーフリースペースを前身として、2007年に新たに発足。教員同士、学生同士、教員と職員、学生と教員との交流の輪を広げることも目指している。またジェンダーに関する学問的な研究と実践的な活動とを橋渡しする役割も果たしている。
目的
ジェンダー問題への認識を深めること。ジェンダー問題に対処する力を獲得する手助けを行うこと。
活動内容
  1. ジェンダー問題に関する講演会
  2. 「モノに見る女/男をテーマ」・ 「ポスターに見るジェンダー」等々の展示
  3. 学内外のアーティストやパフォーマーによる多彩なパフォーマンス
  4. ディスカッションを始めとした各種の知的共同作業を行うワークショップ。
  5. ジェンダーフォーラム通信/ジェンダーフリースペース通信の発行
ジェンダーフリースペースについて
ジェンダーフォーラムが活動を行うための場所=スペース。和光大学G棟1階にあり、学生・教員・職員に限らず、学外にも広く開放されている。町田市・川崎市など、地域の人々にも開かれている。その他、ジェンダー関連の教材・ビデオ、新聞・雑誌が所蔵。掲示板や掲示ラックで学外団体のジェンダー関連イベント情報を紹介。『GF通信』(旧『ジェンダーフリースペース通信』)のバックナンバーも閲覧可能。

ジェンダーカフェ
ジェンダーフリースペースで毎週金曜日のランチタイムに開店。ジェンダーフォーラムの活動に関心があっても、イベント・スタッフとして参加することに踏み切れない方に、まずはジェンダーフォーラムの雰囲気をたしかめてみることができる機会として開かれている。

ジェンダーフォーラムとジェンダーフリースペースとの関係
ジェンダーフリースペースが活動を行ってきた物理的空間 (和光大学G棟112教室)を従来どおりジェンダーフリースペースと呼び、そのスペースを舞台に活躍する組織の名称をジェンダーフォーラムとすることになった。
開室曜日・時間 火曜日~金曜日 12:00~17:00
関係研究者
ジェンダーフォーラムの運営は、和光大学の各学部所属の担当教員によって行われる。活動方針の決定や各種のイベントの実施にあたっては、学生・教員・職員によるサポーターが大きな役割を果たす。
URL
http://www.wako.ac.jp/gender/
その他
　
名称
早稲田大学 総合研究機構 ジェンダー研究所
住所
〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-6-1 小林富久子研究室
設立年月日
2005年04月01日
趣旨・沿革
早稲田大学においてもジェンダー関連の講座はすでにさまざまな学部内で「女性学」、「ジェンダー・スタディーズ」等の名でもたれており、その数はますます増える傾向にある。本ジェンダー研究所は、そうした中で、現在早稲田大学内でジェンダー関連の授業を担当する複数の教員が主体となって立ち上げたものである。
目的
(1)各学部においてジェンダー関連の授業を担当している教員がともに集うことで、早稲田大学における多様で充実したカリキュラムづくりのために意見や情報の交換をし合う。
(2)早稲田大学およびその周辺に多数存在する、ジェンダー研究に関心をもつ教員や大学院生が集い、さまざまな統一テーマに関して学際的共同研究を行う場とする。
(3)以上によって得られた学問的知見を本学のみならず学外にもアピールすること を通して、早稲田だけでなく広く日本における平等的な男女関係の形成に寄与し、かつわが国ならびに世界のジェンダー研究の発展に役立てる。
活動内容
(1)会員が定期的に研究会を行う。
(2)国内外の多様な研究者を招き、学内外に向けて講演会やシンポジウムを行う。
(3)研究の成果を出版物として刊行する。
関係研究者
研究員:
小林 富久子(教育・総合科学学術院教授)、勝方 恵子(国際教養学術院教授)、金井 景子(教育・総合科学学術院教授)、川原 ゆかり(文学学術院助教授)、木村 晶子(教育・総合科学学術院教授)、嶋村 和恵(商学学術院教授)、棚村 政行(法学学術院教授)、中村 采女(理工学術院教授)、畑 惠子(社会科学総合学術院教授)、松永 美穂(文学学術院教授)、村田 晶子(文学学術院教授)、村上 公子(人間科学学術院教授)、坂内 夏子(教育・総合科学学術院助教授)、弓削 尚子(法学学術院助教授)、ゲイ・ローリー(法学学術院教授)
客員研究員:
満田 康子(元(株)有斐閣書籍編集1部) 、天童 睦子(名城大学助教授)、中村 純(東京女学館高校教諭)、橋本 育((株)御茶の水書房編集部)、井上 惠子(女性史研究者)、三橋 順子(トランスジェンダー研究家)、海保 洋子(札幌市行政部新札幌市史編集長)
URL
http://www.kikou.waseda.ac.jp/...
その他
カリキュラム無
参考
学際的なジェンダーの学びの場としては、テーマスタディ内の「ジェンダー研究」が挙げられる。テーマスタディはある学術的テーマのもとに各学部から学生と教員(複数)が集い、少人数で現代的な教養を体系的に身につけていく、いわば「学び」のコミュニティである。
・ジェンダー研究
http://www.waseda.jp/open/attention/...
テーマスタディは個別の学部に設置されているものではなく、本学のオープン教育センターで設置されている。
・オープン教育センター http://www.waseda.jp/open/index.html
(メール問い合わせ結果)

imageカリキュラム

大学名
お茶の水女子大学
カリキュラム名
大学院人間文化創成科学研究科博士前期課程
ジェンダー社会科学専攻開発・ジェンダー論コース
設置年
1993年
概要
  1. ジェンダーの視点に立って研究する
  2. 開発研究とジェンダー研究をリンクする
  3. 学問と実践をリンクする
  4. 学際的,かつ混成的な研究の場を提供する
  5. 他学大学院他専攻,他大学大学院(男子学生を含む)と連携する大学院
内容
ジェンダー基礎論
● ジェンダー基礎論・同演習
● ジェンダー関係論・同演習
● ジェンダー文化論・同演習
● ジェンダー社会経済学・同演習

研究方法論/実践論
● ジェンダー統計論
● ジェンダー論特別講義
● フィールドワーク論・同演習
● 開発研究実践論・同演習
● 国際協力論
● 国際協力論演習(タイ・アジア工科大学院大学ジェンダーワークショップ)

専門科目
● 開発経済学・同演習
● 開発人類学・同演習
● 開発地域文化論・同演習
● 開発言説論・同演習
● 開発政策論・同演習
● 比較ジェンダー開発論・同演習
● 国際移動ジェンダー論・同演習
● 労働経済論・同演習
● 金融ジェンダー論・同演習>
● 金融経済ジェンダー論・同演習
● 社会保障とジェンダー
● 女性政策論
● 国際社会ジェンダー論・同演習

生活政策学コース提供科目
地理環境学コース提供科目

1・2年次必修
● 発達社会科学論(修士論文中間報告会、集団指導、年4回+合同発表会)2単位

2年次必修
● 特別研究(修士論文作成)8単位
担当教員
石塚道子、小林誠、篠塚英子、舘かおる、棚橋訓、永瀬伸子、足立真理子、荒木美奈子、熊谷圭知
客員教授・非常勤講師:伊藤るり、内藤和美、竹中宏子、川嶋ホーン瑤子
URL
http://devgen.igs.ocha.ac.jp/
その他
　
大学名
お茶の水女子大学
カリキュラム名
大学院人間文化創成科学研究科(博士後期課程)
ジェンダー学際研究専攻ジェンダー論領域
設置年
2005年4月
概要
a) 社会科学と人文科学の諸学問の対話に基づく、学際的なジェンダー研究の推進
b) 本学における教育研究分野としてのジェンダー研究の確立及び重点化
c) 男女共同参画社会に資する人材育成
d) アジアから発信し、世界水準のジェンダー研究を担う、次世代研究者の育成
内容
　
担当教員
専任教員:石井クンツ昌子、石塚道子、戒能民江、小林誠、熊谷圭知、御船美智子、永瀬伸子、舘かおる、田宮兵衛、棚橋訓、足立眞理子、荒木美奈子、宮澤仁、水野勲
兼任教員:竹村和子
客員教員:伊藤るり、阿部彩、西岡八郎、金子隆一
URL
http://devgen.igs.ocha.ac.jp/sigs/
その他
　
大学名
城西国際大学 大学院 修士課程
カリキュラム名
人文科学研究科 女性学専攻
設置年
1996年4月
概要

JIU女性学専攻は、日本で最初の女性学専攻の修士課程として1996年4月に開設された。カリキュラムや教員構成においても、日本の女性学を切り開く、国際的で充実した内容になっている。
女性学から基礎を学ぶ
女性学を基礎から学ぶことを必修として位置づけている。「女性学基礎論」では、「理論と方法」「ジェンダー批評」「研究/調査法」が置かれている。
ジェンダー文化論かジェンダー社会論かを専攻
「ジェンダー」(社会的・文化的な性差)は、現代社会と文化の構造を研究する上では不可欠の視点である。女性学専攻では「ジェンダー文化論」と「ジェンダー社会論」を主要分野とし、「研究」「演習」の中で、専門的なテーマを探求する。また、「ジェンダー論特別講義」を置き、多角的にジェンダーを探求する。
国際的な学術発信能力を高める
英語コミュニケーションなどの語学科目、資料講読の他にも、シンポジウム、講演会、ワークショップなど、国際的な学術発信能力を高める試みを行っている。また、インターンシップも取り入れ、多彩なプログラムを展開している。
内容
image
担当教員
水田 宗子 教授（理事長／学長／国際人文学部 国際文化学科）
矢木 公子 教授（福祉総合学部 福祉総合学科）
魚住 明代 教授（国際人文学部 国際文化学科）
北田 幸恵 教授（国際人文学部 国際文化学科）
和智 綏子 教授（観光学部 ウェルネスツーリズム学科）
風呂本惇子 客員教授（国際人文学部 国際文化学科）
脇田 晴子 客員教授（国際人文学部 国際文化学科）
原 ひろ子 客員教授（国際人文学部 国際文化学科）
吉城寺尚子 准教授（国際人文学部 国際文化学科
URL
http://www.jiu.ac.jp/graduate/human/women/feature.html
その他
　
大学名
城西国際大学 大学院(博士後期課程)
カリキュラム名
人文科学研究科 比較文化専攻 比較文化分野・比較ジェンダー論分野
設置年
1998年
概要
城西国際大学大学院人文科学研究科では、1998 年４月から博士(後期)課程が設けられた。専攻名は「比較文化専攻」だが、そのカリキュラムは「比較文化」分野の「研究指導」と「比較ジェンダー論」分野の「研究指導」とを２本の柱とし、これに「地域文化研究持論」と「英語コミュニケーション」を加えて、国際化時代の新しい大学院として特色を打ち出している。そして留学生にも広く門戸を開いている。
　このカリキュラム構成は、修士課程の「国際文化専攻」「女性学専攻」のカリキュラムを受け継ぎながら、これをさらに集約して高度化したものである。とりわけ修士課程「女性学専攻」を一歩進めて、４科目から成る「比較ジェンダー論」の研究指導を開設していることは、本学の博士課程比較文化専攻が日本の大学院の中でも先端的で高度な研究と教育を行っていることを示している。もちろん「比較ジェンダー論」は比較文化の視点なしには成り立たない。
　「比較文化」の研究指導４科目は、日本・アジア関係を重視している点に特色がある。これは日本人学生にとっても外国人留学生にとっても、インターカルチュラル、クロスカルチュラルな研究方法によって、日本またはアジア文化を、自国の文化との比較・対比することで相対化できるという利点がある
内容
image
担当教員
水田 宗子 教授(理事長/学長/国際人文学部 国際文化学科)
矢木 公子 教授(福祉総合学部 福祉総合学科)
和智 綏子 教授(観光学部 ウェルネスツーリズム学科)
風呂本惇子 客員教授(国際人文学部 国際文化学科)
脇田 晴子 客員教授(国際人文学部 国際文化学科)
原 ひろ子 客員教授(国際人文学部 国際文化学科)
URL
http://www.jiu.ac.jp/graduate/human/comp.html#outline
その他
　
大学名
東京女子大学
カリキュラム名
女性学・ジェンダー関係科目
設置年
1962年
概要
建学の精神である「キリスト教精神に立脚したリベラル・アーツ教育」を創造的に継承し、女性学・ジェンダー的視点に立つ教育を早くから展開してきた。それにより、自己を確立し、多様な生き方としてのキャリアを探求できる能力を培い、男女共同参画社会の実現、国際社会への貢献をなしうる女性の育成を目標とする。
本学は1962年度に女性学の内容を先取りした「総合科目(女性)」を開いたように、この視点に立つ教育の重要性への認識を早くから共有してきた。これは、1976年にWomen's Studies委員会を設置し、女性学センターを経て1990年に女性学研究所へと発展させたことにも現れている。こうした認識と活動は、本学の女性学・ジェンダー的視点に立つ諸研究の活性化を促し、研究者の層を厚くし、年々この視点に立つ授業を増加させてきた(次頁図1参照)。
学長を中心に数年の検討を経て、この視点に立つ教育の意義を再確認し、2003年度実施の新カリキュラムにおいて、全学共通カリキュラム及び各学科に体系的に科目を設置した。
また、2004年度より副専攻「女性学・ジェンダー」を設け、学科を越えて多角的に学ぶことを可能とした。
内容
共通科目と学科専門科目:ここで言う女性学・ジェンダ‐的視点に立つ授業」とは、独立行政法人国立女性教育会館が「女性学・ジェンダー論関連科目に関する調査」で提示したキーワードに準拠して選定したものである。ただし、この視点から明らかにはずれるものは除外した。
また、授業担当者の基本的な視座から、この視点が授業に必ず生かされることが明らかなものはこれに加えている。これらの授業は、以下の4群 a~d に大別できる。
a.女性学・ジェンダー的視点そのものを学びとる。
b.同視点が基盤にある。
c.同視点を分析や 考察に用いている。
d.同視点を問題理解の一つの視点として提示する。
１.共通科目:
これらのうち、a群の授業は主として共通科目に置かれ、1994年度から女性学研究所の企画による総合講座もここに開かれてきた。 両学部の共通科目は2003年度のカリキュラム改正を機に一体化され、これらの授業は8本の講義と2本の総合講座に増やされ、女性学・ジェンダー的視点を体系的に学べるようにされた。この他に、心理学、思想学、社会学、文学などの分野においてもb~d群に属する授業が少なからず開かれ、問題を多角的に捉え、考えることを可能にしている(表1参照)。
２.学科専門科目:
この視点に立つ授業は、共通科目よりも各学科の専門科目に多く展開されてきた(図1・表1参照)。
もちろん、各学科の専門科目は それぞれの専門分野にあわせたカリキュラムに基づいて編成されており、主にb~d 群の授業がこれに組み込まれて行われている。本取組では、学科相互あるいは共通科目との連携を強化し、各学科が教育課程を工夫することにより、この視点に立つ講義・演習を顕在化させることで、女性学・ジェンダーの視点を学生に一層浸透させることを図っている。
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副専攻「女性学・ジェンダー」:
2003年度から、共通科目と学科専門科目等の中から関連する授業科目を組合せ、体系化することで、「女性学・ジェンダー」を設けた。
2004年度から、共通科目に副専攻のための演習を置くこととし、内容の充実をはかった。副専攻は、学生が所属学部・学科の枠にとらわれず、当該分野の学習を深めるのを助けるものである。女性学・ジェンダー副専攻では、学生の関心と、アドバイザーまたは当副専攻コーディネーターの助言により22単位を修得する。
担当教員
　
URL
http://www.twcu.ac.jp/
その他
　
大学名
一橋大学 ジェンダー社会科学研究センター
カリキュラム名
GenEP
(Gender Education Program)
設置年
2007年4月
概要
ジェンダーや男女共同参画にかかわる基礎的知識を身につけ、その理念と方法を体系的に修得する。
さまざまな専門領域にジェンダーの視点を積極的に導入し、市民社会を解明する視座を構築する。
内容
基幹科目群
ジェンダーを授業の主軸とする科目群。導入的科目から発展的科目へという積み上げ式の履修。ジェンダーや男女共同参画にかかわる基礎的素養を身につけることを第一の目標にしている。さらに発展レベルでは独創的かつ先端的な研究の基礎となる理論や方法、当該研究分野に関する包括的な知見の修得をめざす。
男女共同参画時代のキャリアデザイン・家族社会学・ジェンダーから世界を読む・労働とジェンダー・ヒューマン・セクソロジー・社会科学のなかのジェンダー・ジェンダーと心理学・社会学/地球市民とジェンダー・ジェンダーと法・ジェンダーと社会・ジェンダー論
連携科目群
ジェンダーがとりあげられる学際的な科目群。基幹科目群、および全学的な教育活動と連携している。既存の社会科学の枠組み・体系をジェンダーの視点から問い直していく。
担当教員
木本喜美子・中野知律・村瀬幸浩・柘植道子・貴堂嘉之・佐藤文香・相澤美智子ほか
URL
http://gender.soc.hit-u.ac.jp/genep.html
その他
　

imageヌエック情報

女性情報ポータル"Winet"(Women's information network)
http://winet.nwec.jp/

"Winet"(Women's information network)は、女性の現状と課題を伝え、女性の地位向上と男女共同参画社会形成を目指した情報の総合窓口です。政策担当者、研究者、学習者、団体・グループの方々、メディア関係者等の皆様に役立つ、さまざまなデータベースを提供するとともに、インターネット上の資源へナビゲートします。(NWECウェブサイトより)

Winet 内には「女性学・ジェンダー論 関連科目データベース」というデータベースがある。
http://winet.nwec.jp/jyosei/search/index.php3

これは「全国の大学・短大等の高等教育機関における女性学・ジェンダー論関連科目について、調査結果をデータベース化したもの」(NWECウェブサイトより)である。これを利用して、日本国内で2000年度以降に開講されたジェンダー関連科目を、「開講年度」 、「科目名・内容」、「担当教員の姓名・性別・開講機関職位」、「開講大学名、大学区分、開講場所(都道府県)」、「科目」、「対象学部の学系」、「開講期間」、「対象課程」、「必修 / 選択」、「単位取得の可否」、「一般公開」、「担当教員数」などの項目にわたって検索することが出来る。

またWinetの「女性情報ナビゲーション」内には「学術研究」という項目があり、そこから以下の項目のリストにアクセスできる。

  • 大学付属研究所
  • 学会/研究会
  • 研究をしたい人のための情報
  • 日本学術会議の関連情報
  • 海外
団体名
National Women's Education Center, Japan
Address
728 Sugaya, Ranzan-machi, Hiki-gun, Saitama, 355-0292, Japan
President
Machiko KANDA
History
テーブル incomplete!!!!!
Objectives
The principal objective of the Independent Administrative Institution - the National Women's Education Center (NWEC) is to promote women's education and contribute to realize the gender-equal society, through conducting training programs for regional government officers, educational and group leaders, and international trainees and other personnel in women's education, and conducting specialized research and surveys on women's education.
image
Programs
  1. Improvement of the quality and capabilities of core leaders for women's education
  2. Development and popularization of learning programs related to pressing issues concerning gender equality, women's education and family education
  3. Provision of information, materials and research findings relating to gender equality, women's education and family education
  4. Promotion of international contributions and collaboration related to gender equality and women's education
  5. Other programs
Publications:
  1. NWEC Newsletter
  2. Research Reports
  3. Periodicals

image学会関係

学会名
イメージ&ジェンダー研究会
住所
渋谷区渋谷1‐3‐18‐A‐306 彩樹社内 イメージ&ジェンダー研究会事務局
代表者等
代表者は特に置かず、例会運営や機関誌編集、会計などの分担者によって担われている。
設立年
1995年3 月
目的
イメージとジェンダーの問題を根本から考え直す。 「家父長制社会のなかで創られたほとんどの文化が、その構造の維持に加担してきたとするならば、この社会構造を脱構築する行為は社会的プロセスであるとしても、その文化を脱構築する行為は文化的プロセスに よらなければならない。その双方によって新しい切り離しがたい問題として扱うこの研究のめざすものは、このように人類史的な認識の上にたっている。ここではジェンダーとイメージにかかわるすべてが問題にさ れる。何も排除されないし、だれも排除されない。数千年以上の、また世界中の問題がここで分析されるだろう。きわめて些細なこと、おそろしく私的なことがその中心になるだろう。家父長制と男性がつくり上げてきた既存の「中心」を壊すこと、わたしたちひとりひとりが中心となること、これがわたしたちの重要な仕事だからである。」（若桑みどり「巻頭言」の一部より引用。『イメージ＆ジェンダー』誌、創刊号、2-3 頁）
英語での情報
　
活動内容
    ①例会 隔月1回
    ②研究大会 年1回
    例会は、一人か二人の研究発表・議論が中心であるが、アーティスト自身によるパフォーマンス上演や活動報告もある。海外の研究者による発表も行われ、会員は、日本国内のみならず、海外にも多数存在し、メーリングリストを通じてジェンダーやアート関連の情報が交換されるなど、ゆるやかなネットワークが形成されている。研究大会は、『イメージ＆ジェンダー』誌での特集企画と連動することが多いが、年度によって は開催されない場合もある。
発行物
    学会誌『イメージ&ジェンダー』
    内容は、①特集企画論文、②研究会活動報告、③投稿論文、④翻訳論文、⑤展覧会批評・書評・トピックスなど、⑥会員活動報告、および巻頭言・編集後記などから構成されている。（年度により若干の変更あり）2008年春、第8 号刊行予定。
HP
http://www.geocities.co.jp/CollegeLife-Library/9287/index.html
その他
　
学会名
クィア学会
住所
東京都目黒区駒場3-8-1東京大学大学院 総合文化研究科 超域文化科学専攻 表象文化論 清水晶子
代表者等
代表幹事
風間 孝(中京大学准教授)
代表幹事
クレア・マリィ(津田塾大学准教授)
設立年
2007年
目的
本学会は、学際的な研究領域であるクィア・スタディーズに関心のある研究者が相互に交流し、研究成果を共有するため、さらに、学術研究者にとどまらず多様な社会・文化活動に従事する人びとが広く知見の共有や意見の交換をおこなうための場を提供する。
　クィア・スタディーズとは、性と身体、そして欲望のあり方にかかわる諸規範を問いなおそうとする、批判的/批評的な学術的探究の総体であり、また、既存の「性の規範」から外れた多様なジェンダー表現や性的・文化的実践、および、この規範を問い直し続けてきたレズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダー運動やフェミニズムなどの多様で広範なアクティビズムや学問的探究の蓄積の上にうまれた学問領域である。その意味でクィア・スタディーズは、既存の「性の規範」の下で法的・経済的・社会的・文化的な抑圧や不利益を被ってきた人びとの生の質を向上する目的をもった社会・文化的活動の一環であり、目的を同じくする他の諸活動との協働なくしては存在しえない。
　本学会は、クィア・スタディーズを構成するこのような異種混淆性と批判的/批評的視座とにかんがみ、異なる活動領域から提示されるさまざまな見解が対話を継続していくことが、クィア・スタディーズのより一層の展開には不可欠であると考える。したがって本学会は、参加者による対等で民主的な運営を通じてこのような対話の場を維持することで、日本におけるクィア・スタディーズの確立・発展に寄与しようとするものである。
英語での情報
　
活動内容
研究大会 年1回
発行物
学会誌『論叢クィア』
HP
http://queerjp.org/
その他
　
学会名
国際ジェンダー学会
住所
〒259-1292 神奈川県平塚市北金目117
東海大学文学部 心理・社会学科 大山七穂研究室
代表者等
(2005年10月1日‐2007年9月30日)
会長
大山 七穂
理事
岩男 壽美子、上村 協子、加藤 千恵、国広 陽子、柘植 あづみ、中山 まき子、萩原 なつ子、原 ひろ子、広中 和歌子、福富 護
監事
太田 由加里、木脇 奈智
設立年
1977年国際女性学会設立 2003年国際ジェンダー学会に名称変更
目的
本会は国際的視野に立脚した学際的アプローチによる女性学、男性学、ジェンダー研究の推進、知識の普及、及び関係事業の発展を図り、もって男女共同参画・男女平等社会の実現に寄与することを目的とする。(会則第二章第2条)
英語での情報
　
活動内容
研究大会
発行物
  1. 学会誌
  2. その他
    * 『国際女性学会'78東京会議報告書』国際女性学会発行、1978.
    * Proceedings of the Tokyo Symposium on Women.The International Group for the Study of Women. 1978.
    * 国際女性学会編『現代日本の主婦』NHKブックス、1980.
    * 国際女性学会編『家庭の構造~男と女、対立から協調へ~』(べティ・フリーダン来日記念出版)PHP研究所、1981.
    * 原ひろ子、青木孝子、岩男寿美子、織田由紀子、佐藤洋子、菅原真理子、南千恵、村松安子『女性と職業に関する予備的研究ー東京内の中小企業における女性経営参画者についての事例研究ー』トヨタ財団助成研究報告書、1982.
    * 国際女性学会書誌作製班編『BIBLIOGRAPHY 1 女性と仕事 1970-1980』1983.
    * Proceedings of '83 Tokyo Symposium on Women: Women and Work ~Working Women and their Impact on Society.The International Group for the Study of Women. 1983.
    * 『'83国際女性学会第2回東京会議報告書ー女性と仕事:女が働くとき、社会はどう変わるかー』国際女性学会発行、1984.
    * 原ひろ子、杉山明子編『働く女たちの時代~子どもへの影響を考える~』NHKブックス、1984.
    * 国際女性学会編『<女と仕事>の本1 1945-1974』けい草書房、1985.
    * 国際女性学会編『<女と仕事>の本2 1975-1984』けい草書房、1985.
    * 白井厚、小玉美意子、福富護、武見李子、藤原敬子『女性の生涯学習に関する調査研究』国際女性学会生涯学習研究班発行、1986.
    * 小玉美意子、福富護、藤原敬子、白井厚、武見李子「台湾女性のライフコースの学習」『実践経営・福島論集』第2号、1986.
    * 国際女性学会・中小企業の女性を研究する分科会編『中小企業の女性たちー経営参画者と管理職者の事例研究ー』未来社、1987.
    * Proceedings of '88 Tokyo Symposium on Women: Women and communication in an age of Science and Technology.The International Group for the Study of Women. 1988. * Women and Work: Annotated Bibliography 1970-1980. The International Group for the Study of Women. 1988.
    * 国際女性学会シングル研究班『実像リポート シングルウーマン』有斐閣、1988.
    * 岩男寿美子・武長行編『情報社会を生きる女たちーコミュニケーションの視点からー』NHKブックス、1991.
    * 岩男寿美子・斉藤浩子・福富護編『単身赴任』有斐閣、1991.
    * 国際女性学会編『<女と仕事>の本3 1985-1990』けい草書房、1991.
    * 村松泰子編訳『新しいコミュニケーションとの出会いージェンダーギャップの橋渡し』垣内出版、1992.
    * Proceedings of '94 Tokyo Symposium on Women~Empowerment of Women: Constructing Global Humane Society~.The International Group for the Study of Women. 1994.
    * 国際女性学会編『女性の力ー地球社会を作るためにー国際女性学会'94東京会議国際フォーラムの記録』国際女性学会編集・発行、1994.
    * 村松安子・村松泰子編『エンパワーメントの女性学』有斐閣、1995.
    * 女性と教育研究会編『女子学生の専攻分野に関する研究ー理系・文系学生の比較調査・事例か研究ー』女性と教育研究会発行、1995.
    * 村松泰子、影山礼子、藤原千賀、白井厚、猪飼美恵子、清原滋子、中山庸子、前田田鶴子『大学における専攻分野のジェンダー論的研究』平成7年度文部省科学研究費補助金成果報告書、1996.
    * 村松泰子編著『女性の理系能力を生かす 専攻分野のジェンダー分析と提言』日本評論社、1996.
    * The International Group for the Study of Women(Ed)Women and Work in Japan: Annotated Bibliography 1981-1990. 千書房、1996.
HP
http://isgs-japan.org/
その他
会員数:135
学会名
GID(性同一性障害)学会
住所
北九州市八幡東区平野1-6-1 九州国際大学法学部 大島研究室
代表者等
理事長
九州国際大学法学部 大島俊之
会長
大阪医科大学神経精神医学教室 康 純
副会長
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 精神病態制御学 小澤寛樹
顧問
埼玉医科大学総合医療センター形成外科 原科孝雄
埼玉医科大学学長 山内俊雄
設立年
1999年
目的
本会は性同一性障害に関する研究の推進、知識の向上につとめるとともに、会員相互の親睦、交流をはかることを目的とする。(会則第三条)
英語での情報
　
活動内容
活動内容:研究会
GID学会第9回研究大会報告 日時:2007年3月16日(金) 3月17日(土)
　http://www7a.biglobe.ne.jp/~gid-9/40428206/
第8回GID研究会報告 日時:2006年3月19日(日)
　http://www.ics-inc.co.jp/8gid/
第7回GID研究会報告 日時:2005年3月20日(日)
　http://gid.sakura.ne.jp/gid7/
第6回GID研究会報告 日時:2004年3月20日(土) 3月21日(日)
　http://www5f.biglobe.ne.jp/~gid-6/
第5回GID研究会報告 日時:2003年3月22日(土)
第4回GID研究会報告 日時:2002年3月23日(土)
第3回GID研究会報告 日時:2001年3月31日(土)
第2回GID研究会報告 日時:2000年3月25日(土)
第1回GID研究会報告 日時:1999年3月21日(日)
発行物
特になし
HP
http://gid.sakura.ne.jp/
その他
会員数:500
学会名
ジェンダー史学会
住所
〒192-0393 東京都八王子市東中野742-1中央大学経済学部 長野ひろ子研究室気付
代表者等
代表理事 長野ひろ子
設立年
2004年
目的
本会は、人類の歴史にかかわる諸学問領域をジェンダー視点から研究し、その普及をはかることを目的とする。(規約第二条より)
　20世紀の最後の4半世紀に登場してきたジェンダー概念は、国際的にはいまや、学術研究の基軸的概念として、 21世紀の新たな知のパラダイム構築にかかわろうとしています。このたび私たちは、人類の歴史にかかわる諸学問領域をジェンダーの視点から深く研究するための学際的研究団体として、本学会の設立を企画致しました。
　学際的研究団体としての私たちは、歴史・文学・言語・教育・宗教・思想・美術・音楽・演劇・経済・社会・民俗・政治・法・科学等々の諸分野を含み、学際的双方向性において、歴史におけるジェンダーの包括的研究を行うことをめざしています。すなわち、私たちは、ジェンダーを歴史という縦軸の重要な変数と位置づけ、ジェンダーがいかに構築されたのかというジェンダーの可変性とその特質さらにメカニズムにいたるまで、諸学問領域からアプローチし、総合的に解明したいと考えています。同時に、人種・民族、階級など他の諸要素とジェンダーとの諸関係を構造的に明らかにすることも重要な課題です。
　また、私たちは、日本・アジア・アフリカ・欧米等々世界の諸地域をフィールドとして研究に従事しております。この地域という横軸を歴史という縦軸とクロスさせることにより、ジェンダー研究は、国際性ならびに地域性を合わせもち、比較史の視点からも課題の究明に取り組むことができると考えています。さらに私たちは、こうした研究成果を、義務教育や高等教育そして社会教育の場に十分還元し生かせるような試みも積極的に進めていきたいと思います。
　私たちジェンダー史学会の活動は、国内外のジェンダー研究にかかわる諸学会・諸機関とも連携することで、学問研究の発展のみならず、人類社会の未来にも大きく寄与することができると信じます。
　ジェンダー史学会設立の趣旨にご賛同いただける方々の積極的なご参加とご協力を、心よりお願い申し上げます。(趣意文)
英語での情報
　
活動内容
  1. 大会(年一回)
  2. 研究会・公開シンポジウム
発行物
学会誌『ジェンダー史学』(2007年10日20日、第3号刊行、目次をHPで確認可)
HP
http://wwwsoc.nii.ac.jp/gendershi/
その他
会員数:380
学会名
女性労働問題研究会
住所
横浜市中区山下町194-502 学協会サポートセンター内
代表者等
森ます美
設立年
1950年代末
目的
女性労働問題研究会は、男女平等と均等待遇の実現、女性の解放をめざして労働と生活に関わる問題をジェンダーの視点から研究し、その成果を運動や実践に活かすことを目的としています。(HP説明文)
英語での情報
　
活動内容
  1. 読者会:会誌『女性労働研究』を発行するだけでなく、そこに載った論文や情報について意見交換、相互研鑽の機会を設けている。会誌が発行される度に開いてきた。会員外の読者にも呼びかけ、学術界と労働界の相互交流、知識と実践の結合、それを通して研究会の質的な向上をめざしている。
  2. サブ研究会:その時々の主要なテーマについて、比較的少人数でしかも継続的に研究する研究会。会員なら誰でもが企画し、呼びかけ、誰でもが自由に参加できる。
  3. 女性労働セミナー:女性労働に関する時宜にかなったテーマを学習する場。会の研究誌
    『女性労働研究』は、このセミナーでの議論が一つの内容となっている。
発行物
  1. 学会誌『女性労働研究』
  2. ニューズレター(年四回発行)
HP
http://ssww.sakura.ne.jp/
その他
会員数:300
学会名
日本語ジェンダー学会
住所
〒371-8510 群馬県前橋市荒牧町4-2 群馬大学教育学部英語教育講座　渡部研究室内 電話・FAX　027－220－7355
代表者等
会長
佐々木瑞枝(武蔵野大学文学部・大学院教授)
顧問
国広哲弥(東京大学名誉教授)
設立年
2000年
目的
本会は、日本語におけるジェンダー表現を総合的に研究することを目的とする。(会則第2条)
英語での情報
　
活動内容
研究大会
発行物
学会誌『日本語とジェンダー』
HP
http://wwwsoc.nii.ac.jp/gender/
その他
会員数:370
学会名
日本ジェンダー学会
住所
〒540-0004 大阪市中央区玉造2丁目26-54 大阪女学院大学 香川研究室気付 日本ジェンダー学会事務局
TEL 06-6761-4052 FAX 06-6761-9373 E-mail kagawa@wilmina.ac.jp
代表者等
(2007年9月~)
伊藤公雄(会長)、進藤久美子(副会長)、香川孝三(副会長)
設立年
1997年
目的
日本ジェンダー学会は男女両性の研究者によって1997年に創設された学会であり、男女の共同参画によって学際的・国際的なジェンダー研究を進めている。会員の性比は女性対男性が6対4、意思決定にかかわる役員の性比は5対5である。研究誌「日本ジェンダー研究」を年1回、情報誌を年2回刊行するほか、2000年4月には冨士谷あつ子・伊藤公雄監修、日本ジェンダー学会編『ジェンダー学を学ぶ人のために』(世界思想社)を刊行した。2001年9月23日(日)には国立京都国際会館において『世界女性文化会議・京都2001』を開催した。
英語での情報
Japan Society for Gender Studies (JSGS) is the first academic society for gender studies and women's studies in Japan which accepts a male researcher as a member of the organization. Founded in 1997 under the purpose of creating new perspectives, JSGS is getting widely known to those who have interests in gender issues. Male members consists almost forty percents of the body now, and seats for board of directors are held equally by both sexes. It has recently published a book titled Introduction to Gender Studies. Global Forum on Women's Cluture Kyoto 2001 was held in Kyoto International Conference Hall on 23 September 2001 by Japan Society for Gender Studies.
活動内容
  1. 世界女性文化会議・京都2001
  2. 研究大会(年一回開催)
  3. 研究会(年数回開催)
    21世紀のジェンダー政策と文化研究会
    　20世紀末、急激な少子高齢化にみまわれた日本、ドイツ、イタリアの3つの国におけるジェンダー文化とジェンダー政策を歴史的に考察する中で、21世紀のジェンダー政策の可能性を探るための研究コロキュウム。
  4. 会員の研究業績のリスト化(現在、作業中)
発行物
年一回発行(第十号まで発行済み、目次のみHPで確認可)
HP
http://www.s.fpu.ac.jp/tukamoto/gender.htm
その他
　
学会名
日本女性科学者の会
住所
〒274-8510 千葉県船橋市三山2-2-1
東邦大学薬学部内 日本女性科学者の会 事務局
石川稚佳子(総務担当理事) E-mail:sjws@phar.toho-u.ac.jp
Tel/Fax:047-472-1405(または047-472-7512;大島
代表者等
会長 大島範子東邦大学理学部教授
会員は、理学・工学(数学、物理学、化学、生物学、地学等)、医学、薬学、農学、家政学等を専攻する大学、研究機関などに所属する研究者および企業の研究者・技術者で、幅広い科学・技術分野をカバーし、男性研究者・技術者も活動に参加。
設立年
1958年
目的
科学者相互の友好と研究、知識交換並びに女性科学者の地位向上
英語での情報
The Society of Japanese Women Scientists
  1. History and Aim of the Society
    The Society of Japanese Women Scientists, established in April 1958, was formed to encourage mutual support and friendship among Japanese women scientists, a community which was small and lacked unity at that time.

    In addition, the Society aims to facilitate the exchange of knowledge in various fields of academic research. From the beginning, the Society has sought to contribute to world peace.

    A factor which prompted the foundation of the Society was the encouragement, received from the Committee of Seven to Appeal for World Peace, which consisted of seven famous Japanese scientists including Professor H. Yukawa, a Nobel Laureate in 1949, to send delegates of Japanese women scientists to the 4th World Women's Conference held in Vienna in 1958. Among the members of the Committee, Mrs.R.Hiratsuka, the President of the Federation of Japanese Women's Organizations and the Vice President of the Women's International Democratic Federation, earnestly believed that Japanese women scientists have a special duty to contribute to world peace, particularly the abolition of nuclear weapons.

    In 1964, the International Conference of Women Scientists and Engineers(ICWES) was organized in New York City, and since its first conference representatives of the Society have participated.
  2. Activities of the Society
    The Society holds regular meetings, public lectures, and symposia every year. The Society regularly publishes a Japanese newsletter twice a year. Our New Year’s party is held in January.

    The Journal of the Society of Japanese Women Scientists (written in English or Japanese) is published once a year. In addition to SJWS members, non-members also can submit scientific review or original papers. [Journal of SJWS Editorial Office: Sumiko Hamanaka, Md, PhD. Department of Life Sciences, Graduate School of Arts and Sciences, The University of Tokyo,3-8-1 Komaba, Meguro-ku, Tokyo 153-8902, JAPAN]
  3. The SJWS Promising Scientific Award
    Since 1996, an award has been granted annually to honor a few women scientists for their outstanding achievements in science.
  4. The SJWS Merit Award
    Since 1996, an open merit award has been granted annually to honor a few people whose outstanding service has been to science or the promotion of women scientists or to the development of society.
  5. Membership Application
    To become a member, a candidate should be a regular member of any scientific society, or be recommended by two members of the Society. An application form can be obtained from the central office of the SJWS. The renewable annual subscription fee is 4,000 yen (2,000 yen for students). Applicants can transfer the necessary amount to our a/c number, No. 00140-396414.
  6. SJWS Branch Office
    Tohoku: Dr. Reiko FUJITA
    Tokai: Dr. Tomoko GOTO
    Kansai: Dr. Yukiko KUNUGI
    Kyushu: Dr. Hatsumi TANIGUCHI
  7. LINK
    Associ. Women In Science and Engineering(AWiSE)
    Ministry of Education,Culture, Sports, Science and Technology
    Prime Minister's Office,affirmative action
    Ministry of Health, Labour and Welfare
活動内容
66 Japanese Women Engineers Forum 1958年4月に「女性科学者の友好を深め、各研究分野の知識の交換を図り、女性科学者の地位向上をめざすとともに、世界の平和に貢献すること」を目的に「日本婦人科学者」の会として発足し、1996年6月に現会名「日本女性科学者の会」となった。設立から半世紀にわたり、第一線で活躍する会員および非会員による講演会、女性科学者・研究者の地位問題に関するシンポジウム開催など幅広く活動。2002年10月から男女共同参画学協会連絡会に加盟し、科学技術の分野において、女性と男性が共に個性と能力を発揮できる環境づくり・ネットワークづくりと社会貢献を目指す。2004年には日本学術会議(第19期)第4部科学教育部会団体となる。現在の日本学術会議20期には、5名の会員が日本学術会議会員として参加。2003年から2005年には、国立女性教育会館の女性研究者ネットワーク支援のための懇談会に本会の佐々木前会長が参加し、自然科学と人文社会科学という分野を越えて女性研究者が能力を十分に発揮し、活躍できるようにするために、研究支援に関する情報収集、意見交換、研究成果の社会的活用、異分野の女性研究者ネットワーク化促進に資するための方策について検討した。
発行物
  • 日本女性科学者の会創立30年記念誌1989.10
  • 科学技術を私たちの身近なものに(シンポジウム記録) 1994.11
  • 科学技術系女性人材の育成について(アンケート調査研究報告書)1996.2
  • 親と子の理科実験教室 (体験実験) 1997.3
  • サイエンスポランティア・女性達の出前実験1998.2
  • 日本女性科学者の会 この10年の歩み1998.12
  • サイエンスボランティア・科学の芽を育てる地域女性たち1999.2
  • 科学・技術分野で女性研究者が活躍するための四つの条件‐男女共同参画の実現に向けて‐2005.3
  • 日本女性科学者の会学術年報 第1巻第1号~第4巻第1号
  • 日本女性科学者の会学術誌 第5巻第1号~第7巻第1号
HP
http://www.sjws.jp
その他
会員数:337
学会名
日本女性学会
住所
〒272-0023 千葉県市川市南八幡1-16-24
代表者等
井上輝子 和光大学
設立年
1979年
目的
日本における女性学の確立を目標として日本女性学会を設立する。
「女性学」とは、人間としての女性尊重の立場から、学際的に女性およびその関連の諸問題を研究する学問であり、女性の視点(立場)をもって既成の諸学問を洗い直すものである。いま、世界的に人間性の回復あるいは尊重の願いが高まりつつあるが、女性学もそのような社会的背景の中から台頭し、今後の発展が期待されている。さて、東洋における女性の社会的状況は欧米のそれと異なる点が少なくないが、その中でも日本の女性をめぐる諸問題は、早急に研究され解決されなければならない点を数多く含んでいる。わが国における女性学研究は漸く緒についたところであるが、昨今、研究者間の交流と日本における独自の女性学の確立と発展に役立つ場の設定が要望されるようになった。このときにあたりわれわれは「日本女性学会」を発足させ、両性の協力のもと、人間の未来への検討も重ねながら、女性の社会参加を進め、女性の社会的状況を変革することに尽力したいと考えるものである。 女性学の対象は、日常性そのものの中にあり、したがって本学会には既成の学会の慣習にとらわれぬさまざまな立場の人の参加を期待したい。また、日本は国際交流の接点として各国の女性学研究との比較、交流も行いやすい立場にあるといえよう。 本学会は上記の目的に沿って設立され、今後、参加者による民主的、主体的な運営によって、女性学研究者の交流の場となることを願うものである。(趣意文)
英語での情報
The Women's Studies Association of Japan Prospectus
June 18, 1979
Inauguration Committee

We hereby inaugurate the Women's Studies Association ofJapan in order to firmly establish Women's Studies in this count By “Women's Studies” we mean the inter-disciplinary study of women and of problems related to women, predicated on a respect for women as human beings and dedicated to a thorough reconsideration from a women's points of view of all preexisting academic disciplines.

Women's Studies has developed amidst the increasing world-wide demand for the recovery and respect of human rights in general, and we hope to see it continue to expand in the future.

The social condition of women in the East is different from that of the West in many respects, and includes various problems related to women in Japan, problems that must be investigated and corrected immediately. Women's Studies has finally come of age in Japan, and exchange between researchers and a forum for the establishment and development of Women's Studies as a distinct discipline in this country have become urgently necessary.

We the undersigned have accordingly inaugurated the Women's Studies Association of Japan and dedicated ourselves, through the efforts of both sexes, to increasing the participation of women in society, changing the social condition of women, and investigating future directions for man and womankind.

Women's Studies is directly related to daily life, and our association accordingly expects to go beyond the customary range of other scholarly associations and involve people from all professions. Moreover, as Japan is a major point of contact between other? Asian nations and the West, it is well placed to facilitate the continuation of such communication and the comparison of the women's studies programs in a number of countries.

We have established the Women's Studies Association of Japan in accordance with the above purposes and look forward to making possible, through the democratic and independent activities of the participants, ever-greater exchange between researchers in the Women's Studies field.
活動内容
  1. 年1回の大会の開催
    毎年6月に開催。特定のテーマによるパネルディスカッション、セミナーのほかに自由なテーマによる個人研究発表、ワークショップがある。
  2. 学会誌の発行
  3. 学会ニュースの発行
  4. 自主研究会活動、プロジェクト研究会
発行物
  1. 学会誌(年一回発行、現在14号まで発行済み)
  2. ニューズレター(年3回発行、HPよりダウンロード可)
HP
http://www.joseigakkai-jp.org/index.html
その他
会員数:690
学会名
日本女性学研究会
住所
540-0012 大阪市中央区谷町1-6-4 MF天満橋八千代ビル10F
オルタナティブ内「日本女性学研究会」
代表者等
　
設立年
1977年
目的
日本女性学研究会は、女性の過去、現在における状況に疑問や不満を感じ、 なぜそうした状況があるのかを問い、それを変革していきたいと考える人々の集まりである。 女性学は、その変革のための一つの方法。学問と日常生活、理論と実践といった価値の分断をなくし、そのいずれにも根ざした女性解放運動を創り出していくことが、私たちの願いである。私たちは共に語り、考え、行動することによって、私たち自身の、そして社会の変革をめざしている。
英語での情報
　
活動内容
  1. 運営会（月一回）
    参加者全員の合意により活動内容が決定される。運営会には、会員は誰でも参加でき運営についての様々な提案や決定ができる。会の事務処理を円滑に行うため、運営委員（総務・会計・資料等）が、立候補制、任期一年で選ばれる。
    ＊電話連絡や通信物の受付および入会の受付事務等と資料室の設置を下記のオルタナティブに委託している。
    ＊会員は資料室の資料の閲覧や図書を借りることができる。
  2. 例会
    会員の研究・活動報告、および意見の交換・交流の場となっており、非会員の人も参加できる。
  3. 分科会・プロジェクトチーム
    会員は分科会・プロジェクトチームのメンバーになることができる。３人以上集まれば、新たに作ることもできる。例会を企画・担当し、その活動を発表することができる。
発行物
月一回、さまざまな情報や会員の自由な意見を載せた「 VOICE OF WOMEN 」を発行。編集は会員が持ちまわりで担当。
会員の研究発表の場として年一回『女性学年報』を発行。
HP
http://www.jca.apc.org/wssj/
その他
　
学会名
日本スポーツとジェンダー学会
住所
大阪府堺市中区学園町1-1 大阪府立大学 総合教育研究機構 熊安貴美江研究室内
代表者等
会長 飯田貴子
設立年
2002年「日本スポーツとジェンダー研究会」設立、2005年現名称に変更
目的
　新しい世紀を迎え、男女が性別にかかわりなく、その個性と能力を十分に発揮することができる男女共同参画社会の実現が、緊要の課題となっています。 1999年に公布・施行された男女共同参画社会基本法には、男女が性別による差別的取り扱いを受けないことを旨とする男女の人権の尊重、社会における制度・慣行についての配慮等、5項目にわたる基本理念が掲げられています。
　一方、2000年には、現代社会におけるスポーツの重要性に鑑み、わが国で初めてのスポーツ振興基本計画が策定されました。そこでは、成人の週1回以上のスポーツ実施率を50%に高めること、10年間で全国の市町村に総合型地域スポーツクラブをひとつ以上育成すること、オリンピックでのメダル獲得率を倍増すること、生涯スポーツおよび競技スポーツと学校体育・スポーツの連携を推進させる方策など、具体的な目標が掲げられています。このように、現在ではスポーツの振興が、個人や社会の健康・教育・福祉・経済を考える上で、必要不可欠な政策課題とされているにもかかわらず、スポーツ界には性による差別が強く残り、とりわけ、女性にとって不平等・不公平が多く見られます。
　社会変革を推進するには、変革を促進するための条約や法令、理論構築、草の根運動の三つが必要といわれています。一つ目の条約・法令に関しては、国内では先に述べた男女共同参画社会基本法、国際的には女性差別撤廃条約、北京行動綱領、さらには世界女性スポーツ会議における成果文書であるブライトン宣言やウィンドホーク行動要請等が採択され、効力を発揮しつつあります。また、2006年には、第4回世界女性スポーツ会議が熊本で開催されることが内定しています。
　しかし、スポーツにおける男女平等・公平を推進する運動、それを牽引する理論構築はまだ不十分な現状にあります。わが国におけるスポーツのジェンダー研究を概観すると、体力や競技記録を性別に分析したカテゴリー的研究、メディア、コーチ・管理職、競技種目や参加に関する配分的研究が多くを占めています。スポーツのジェンダー・ポリティクスを解明するには、ジェンダーの支配構造を支え、ジェンダーの再生産装置として機能してきたスポーツの役割を明らかにする関係論的研究が必要不可欠です。これらの研究はまだ緒についたばかりであり、思想(哲学)、歴史学、社会学、文学、労働・経済、教育、芸術、メディア論等の他領域、或いは諸外国に比較すると大きな遅れをとっています。さらに、最近のジェンダー研究は、セックスとジェンダーとセクシュアリティの不連続性、性の多様性、ジェンダーの主体性、ジェンダーの南北問題等、新たな展開をみせています。これらの知見を踏まえ、スポーツとジェンダー或いはセクシュアリティに関する研究を加速するには、この領域に関心を持つ人たちが一堂に会し論議・研究を深めることが急務です。
　そこで、私たちは、「スポーツにおける男女平等・公平の達成」「ジェンダー・フリーなスポーツ文化の構築」を目標に、「日本スポーツとジェンダー研究会」を設立します。主な活動内容は、研究会の開催、機関誌の発刊、HP公開で、3年後には学術組織となることを目指します。研究者、教育関係者、行政担当者、スポーツ指導者、競技者、スポーツ愛好家やスポーツを専攻する学生たち等、多くの人々が「日本スポーツとジェンダー研究会」の趣旨に賛同され、参加・協力していただけるようお願い致します。
英語での情報
The mission of this organization is to “achieve gender equality and impartiality in sport” and to “build a sport culture which is totally free of gender bias” through creating a forum for the development and presentation of research, and the promotion of cooperation/partnership among members and related institutions.
活動内容
  1. Workshops and Lectures
    Congress, autumn workshop, exchange meeting (several times a year), joint cooperating with other groups
  2. Cooperation
    Sending lecturer to other institutions and workshops
  3. Publications
    Issuing the Journal of Sport and Gender Studies, books, other materials
  4. Internet activities
    Collecting and presenting information about member's research
  5. International cooperation
    Contributing publications to foreign and international organizations, introducing foreign literature, sending presenter and lecturer to international conference and seminars
  6. Other related projects
発行物
学会誌『スポーツとジェンダー研究』年1回発行
HP
http://www.jssgs.org/
その他
会員数:130
学会名
日本フェミニスト経済学会（元フェミニスト経済学日本フォーラム）(JAFFE)
住所
　
代表者等
事務局:松川誠一(東京学芸大学)
現在の幹事(2006‐2007年度)13名。
【代表幹事】
足立 眞理子 あだち まりこ お茶の水女子大学
【幹事】
居城 舜子 いしろ しゅんこ 常葉学園大学
大沢 真理 おおさわ まり 東京大学
川口 章 かわぐち あきら 同志社大学
久場 嬉子 くば よしこ 龍谷大学
篠塚 英子 しのづか えいこ お茶の水女子大学
竹信 三恵子 たけのぶ みえこ 朝日新聞社
原 伸子 はら のぶこ 法政大学
堀内光子 ほりうち みつこ 文京学院大学
松川 誠一 まつかわ せいいち 東京学芸大学
安川 悦子 やすかわ えつこ 福山市立女子短期大学
山田 和代 やまだ かずよ 滋賀大学
山森 亮 やまもり とおる 同志社大学
設立年
2004年
目的
「フェミニスト経済学日本フォーラム」設立趣意書
  1. 日本における経済学とフェミニズム・ジェンダー研究の現状
    　1970年代以降、社会科学や人文科学の諸領域では、フェミニズム・ジェンダー視点からの研究が大きな発展をみせてきました。一方、経済学は、そのような動きとは無縁な、いわば無風状態を堅持しているかのようでした。しかし、ここ数十年の経済や社会の激動は、経済学にも大きなインパクトを与えており、経済学が取り扱う課題や方法、また領域やその内容について、フェミニズム・ジェンダー視点からの新しい把握と根本的な問い直しが要請されています。すでに法律学の分野ではジェンダー法学会が設立されています。経済学の領域においても、新しい動きがなかったわけではありません。社会政策学会ではジェンダー部会が着実な実績を積み重ねており、経済理論学会でも近年ジェンダーのセッションが設けられています。また、日本経済学会の昨年の大会には、女性労働についての独立した部会が登場し注目を呼びました。しかし、経済学においてはフェミニズム・ジェンダー視点からの研究は限られており、新たな展開が求められています。
  2. 国際的なネットワークの形成
    　このような状況は必ずしも日本だけのものではありませんでしたが、1990年代に入って、そうした状況を打ち破る新しい動きが起こります。その象徴として「国際フェミニスト経済学会」(International Association For Feminist Economics: IAFFE)の成立と発展をあげることができます。これは、1990年のアメリカ経済学会における1セッション、「フェミニズムは経済学に居場所をみつけることができるか?」と名づけられた部会でのチャレンジングな議論から端を発し、1992年に正式に設立されました。最近では、今日の経済・社会システムの構造的変化、市場自由化政策や構造調整政策が女性に及ぼす影響、現代の貧困・環境・貿易問題、さらにマクロ経済政策のジェンダー諸相やグローバリゼーション、労働とヒューマン・ライツなどのテーマが取り上げられています。さらに福祉レジームとケアの経済学、経済学方法論の基本的な再検討、そして経済学教育のあり方までも含めて、ジェンダーとその他の差異に関する多様な側面からの議論が行われています。現在、IAFFEの会員は600名近くにのぼり、その半分はアメリカ以外の地域からの、国の数でみれば約50カ国の人たちによって構成されています。
  3. 「フェミニスト経済学日本フォーラム」の目的と課題
    　このような国際的な動向を踏まえつつ、私たちは、経済学や経済諸問題に関する、フェミニズム・ジェンダー視点からの探求を前進させるために集い、そのための継続的な活動への参加を広く呼びかけようと決意するに至りました。そのために、研究者、政策立案者、さらに活動家たちの幅広い経験と活動の交流を進めること、さらに、経済学以外の諸分野における成果から学びつつ、専門領域を超えて学際的に、課題の究明に取り組むことを目指しています。まさしくこのような私たちの問題意識はIAFFEの活動の目的とも重なり合うものです。現時点では先述の国際的な動向について、日本では情報の共有があまりにもなされていません。IAFFEの国際会議への参加者もごく少数にとどまっています。しかし、今後、日本において、経済学におけるフェミニズム・ジェンダー研究を進め、さらにフェミニスト経済学研究を独自の領域として発展させていくためには、IAFFEをはじめとする国際的ネットワークとの相互交流を深め、情報を共有することが不可欠であり、また、そこでの研究動向を詳しく検討していくことがきわめて重要な課題になってきています。
    　そこで私たちは、フェミニスト経済学に関する問題意識や関心、方法論や研究課題について議論し、深め合い、拡げ、そしてそれらを相互に共有し合える研究と交流の場として、「フェミニスト経済学日本フォーラム」を設立したいと考えます。
    　具体的な課題としては、(1) IAFFEなどの国際的な研究動向の把握と共有、(2) 日本における交流と研究の蓄積、(3) IAFFE日本支部および学会設立へ向けての検討、(4) 研究成果の出版活動、を念頭においています。当面は、(1)、(2)の二つの課題に重点的に取り組むことととし、(a) 情報の共有と交流の拡大に焦点をおいたシンポジウムおよび研究会の開催、(b) ニュースレターの発行を行っていきたいと考えています。これらの活動を踏まえて、長期的には(3)、(4)の課題にも取り組みます。(2004年1月8日「フェミニスト経済学日本フォーラム」呼びかけ人一同)
フェミニスト経済学日本フォーラム「呼びかけ人」と「賛同人」(敬称略、50音順)
【呼びかけ人】
青柳和身(岐阜経済大学)、足立眞理子(大阪府立大学)、新井美佐子(日本学術振興会特別研究員)、石田好江(愛知淑徳大学)、居城舜子(常葉学園大學)、大沢真理(東京大学)、北明美(福井県立大学)、久場嬉子(龍谷大学)、黒田慶子(ミシガン州立大学客員研究員)、小松満貴子(「ジェンダーと仕事研究室」主宰)、竹中恵美子(ドーンセンター館長・大阪市立大学(名誉))、田中かず子(ICU)、中川スミ(経済学者)、原伸子(法政大学)、藤原千沙(岩手大学)、船木恵子(武蔵大学)、松川誠一(東京学芸大学)、御船美智子(お茶の水女子大学)、村松安子(東京女子大学)、室住眞麻子(帝塚山学院大学)、森ます美(昭和女子大学)、安川悦子(福山市立女子短期大学)、山森亮(東京都立大学)、若森章孝(関西大学)、和田幸子(神戸外国語大学)、渡邉雅男(一橋大学)

【賛同人】
居神浩(神戸国際大学)、今井圭子(上智大学)、梅沢直樹(滋賀大学)、篠塚英子(お茶の水女子大学)、津田美穂子(労働問題研究家)、鶴田満彦(中央大学)、永瀬伸子(お茶の水女子大学)、松田敏子(千葉県立衛生短期大学(非常勤))、山田和代(滋賀大学)
英語での情報
　
活動内容
大会(年1回)。研究セミナー(随時)など。
定期刊行物はないが、大会時に報告予稿集が配布される。
これまでの活動
2004年4月17日 設立記念シンポジウム・設立総会
会場・後援:法政大学市ヶ谷キャンパス
シンポジウム:経済学をジェンダー化する
2005年4月16日 2005年度大会・総会
会場:東京学芸大学、共通論題:少子化のフェミニスト経済分析
2006年4月22日 2006年度大会・総会
会場・後援:同志社大学
共通論題:総合社会政策のフェミニスト経済分析
2006年7月29日 国際研究セミナー
会場・共催:お茶の水女子大学ジェンダー研究センター
講師:ダイアン・エルソン(エセックス大学)
テーマ:Budgeting for Women's Rights
2007年4月21日 2007年度大会・総会
会場・後援:お茶の水女子大学ジェンダー研究センター
共通論題:格差社会のフェミニスト経済分析
2008年4月19日(予定) 2008年度大会・総会
会場:滋賀大学彦根キャンパス
発行物
　
HP
http://devgen.igs.ocha.ac.jp/jaffe/
その他
会員数:82名